最終更新: duceanchovy 2022年07月04日(月) 21:48:58履歴
国名 | オセアノ・アルタンティコ・コミンフォルム |
中枢 | リスボン |
国土 | ポルトガル、ブラジル、大西洋連合国領域、マラヤ、スマトラ、南北イエメン、オマーン、休戦オマーン、カタール、アンゴラ、モザンビーク、カーボヴェルデ、スリランカ、ゴア、東部ティモール、マカオ |
加盟国 | ポルトガル連邦、大西洋人民連邦、ブラジル社会主義連邦共和国、カリブ社会主義連邦、マラヤ人民連邦、セイロン共和国、イエメン人民民主共和国、オマーン社会主義首長国、トルーシャル・オマーン首長連邦、アンゴラ人民共和国、モザンビーク人民共和国、アオテアロア連邦 |
人口 | ポルトガル:約1720万人、ブラジル:約21260万人、マラヤ:約9610万人、セイロン:約2190万人、イエメン:約2980万人、オマーン:約510万人、トルーシャル・オマーン:約1280万人、アンゴラ:約3280万人モザンビーク:約3130万人、アオテアロア:約510万人 |
国家元首 | 全連邦議会及びコミンフォルム |
主な宗教 | ローマ・カトリック(リスボン・カトリック等とも) |
公用語 | 各連邦加盟国言語、アトランティコ語(人工言語) |
工業力 | 拡充最優先事項、不安定地帯の解消 |
政治体制 | 全連邦共産主義、資本主義型経済方針 |
軍事方針 | 対外伸長 国益獲得 |
軍隊 | 連邦陸軍・連邦海軍・連邦宇宙空軍・連邦総合監督部隊 |
国是 | 我ら世界に憚る革命の信徒とならん |
1976年革命以前は全連邦共産主義体制を採用していた。
1976年革命以後は革命評議会により各地方議会、ひいては国家指導部に権力が分配され、それらによる各連邦加盟国の統治が行われている。
国家指導部、各議会委員は、革命評議会によって任命される。全連邦共産主義は廃止され、リスボンに存在する全連邦中央議会政府が統一して国政を執る。
1976年革命以後は革命評議会により各地方議会、ひいては国家指導部に権力が分配され、それらによる各連邦加盟国の統治が行われている。
国家指導部、各議会委員は、革命評議会によって任命される。全連邦共産主義は廃止され、リスボンに存在する全連邦中央議会政府が統一して国政を執る。
コミンフォルム結成以来、以前までの精霊信仰が抑圧されたため、長らく無宗教人工国家を自称してきた。
1976年、革命評議会によって世俗主義国家宣言が出されたため、リスボン中央の監督下でカトリック教化政策が図られている。
1976年、革命評議会によって世俗主義国家宣言が出されたため、リスボン中央の監督下でカトリック教化政策が図られている。
指導部 | 業務内容 |
全連邦中央議会政府 | リスボン。各地方議会らとの便宜を図りつつ、全連邦の国政を決定する |
コミンフォルム | リスボン他各国中枢。連邦内部及び協力勢力の統括を行い、議会政府の外政部門を担う。 |
革命評議会 | ポルト。革命の進展を取り扱うイデオロギー部門。以前までは国政にも大幅に関与していた。 |
司法人民委員部 | 全連邦裁判所や全連邦刑務所等を扱う。配下組織に連邦司法人民委員部。 |
財務人民委員部 | 連邦の金融関係や通貨管理を行う |
国防人民委員部 | 全連邦規模の国防·軍事全般を扱う |
宇宙航空人民委員部 | 宇宙開発事業全般を扱う |
重軽工業人民委員部 | 工業開発関係全般を扱う |
農水人民委員部 | 農業や漁業の開発育成を行う |
民政人民委員部 | 都市ライフライン開発関係を扱う |
連邦文部人民委員部 | 国民教育や文化財保護、歴史の編纂を扱う |
連邦資源開発人民委員部 | 連邦全域の資源開発を扱う |
交通人民委員部 | 連邦全域のインフラ整備を扱う |
運輸人民委員部 | 鉄道や舟運、空港管制等を扱う |
連邦人民監督人民委員部 | 警備・テロ対策、処置・防犯・防災・事件の徹底捜査などを請け負う特務警察機関を扱う |
連邦保安人民委員部 | 連邦の安全、治安維持を保安部門の指揮統括を扱う |
消防人民委員部 | 防災・救助など消防機関を扱う |
環境人民委員部 | 自然環境問題等を扱う |
連邦安全管理局
連邦特務公安警察
連邦安全捜査局
連邦薬物類取締局
連邦国境輸送機関警備総局
連邦税関国境警備局
連邦国境警備隊
連邦沿岸警備隊
海上安全整備局
国土安全整備局
連邦公安調査局
連邦特務公安警察
連邦安全捜査局
連邦薬物類取締局
連邦国境輸送機関警備総局
連邦税関国境警備局
連邦国境警備隊
連邦沿岸警備隊
海上安全整備局
国土安全整備局
連邦公安調査局
連邦特務公安警察所属NBCテロ対策特殊部隊
連邦特務公安警察所属対テロ特別捜査隊
連邦陸軍所属特殊第一空挺部隊
連邦陸軍所属特殊第二空挺部隊
連邦革命軍所属騎馬特務憲兵隊
連邦革命軍所属特務憲兵隊中枢保安部隊
連邦国防人民委員部所属特殊防諜部隊
連邦国防人民委員部所属諜報専課
連邦国防人民委員部所属災害特殊救助機動部隊
連邦公安特務警察所属治安介入特殊作戦部隊
連邦公安特務警察所属重要施設保安特殊防護部隊
連邦公安特務警察所属特殊作戦部隊
連邦公安特務警察所属特殊対小規模占領部隊
連邦陸軍所属治安回復特殊作戦部隊
など
連邦特務公安警察所属対テロ特別捜査隊
連邦陸軍所属特殊第一空挺部隊
連邦陸軍所属特殊第二空挺部隊
連邦革命軍所属騎馬特務憲兵隊
連邦革命軍所属特務憲兵隊中枢保安部隊
連邦国防人民委員部所属特殊防諜部隊
連邦国防人民委員部所属諜報専課
連邦国防人民委員部所属災害特殊救助機動部隊
連邦公安特務警察所属治安介入特殊作戦部隊
連邦公安特務警察所属重要施設保安特殊防護部隊
連邦公安特務警察所属特殊作戦部隊
連邦公安特務警察所属特殊対小規模占領部隊
連邦陸軍所属治安回復特殊作戦部隊
など
●現在コミンフォルムは連邦領邦の外敵侵略からの防衛を主任務としており、外敵による領邦への危機に際して、あるいは先じて、警備、哨戒、防諜、諜報等が行われており、また、より脅威が明確かつ鮮明であるのなら、先制的自衛権に対する連邦法解釈により先制攻撃が可能である。
●連邦に住んでいるほぼ全ての健康な男女は18歳から45歳までに5年間は予備兵役か兵役を義務付けられており、3年経過後は軍務続行か予備役での民間企業への新卒(大卒程度)として再就職、大学進学が一つの道として奨励され、認められており、それに対する支援も充実している。
●連邦においては有事に備え、民間においても人民に対して敵国による攻撃想定での即応訓練が行われている。
●国内のハイウェイ等、有事の際に軍事施設として流用可能な施設が多く配備されている。
●兵役終了後は、軍から支給された銃器を保持あるいは購入でき、有事に使用が可能となる。また、軍主導の武器使用訓練等も定期的に行われている。
●連邦に住んでいるほぼ全ての健康な男女は18歳から45歳までに5年間は予備兵役か兵役を義務付けられており、3年経過後は軍務続行か予備役での民間企業への新卒(大卒程度)として再就職、大学進学が一つの道として奨励され、認められており、それに対する支援も充実している。
●連邦においては有事に備え、民間においても人民に対して敵国による攻撃想定での即応訓練が行われている。
●国内のハイウェイ等、有事の際に軍事施設として流用可能な施設が多く配備されている。
●兵役終了後は、軍から支給された銃器を保持あるいは購入でき、有事に使用が可能となる。また、軍主導の武器使用訓練等も定期的に行われている。
機械及び機器、車両及び他輸送用機材、繊維材料及び製品、鉱物資源、金属製品、プラスチック及びゴム、加工食品、農産物、化学製品、木材パルプ及び紙等、原油、ガス、ダイヤモンド、乳製品、食肉、一次産品(木材・木材製品、大豆,鉄鉱石,原油等)、工業製品(乗用車,航空機,商用車等)、半製品(粗糖,木材パルプ,鉄鋼半製品等)、フェロニオブ、ニオブ、バイオエタノール
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