チハの架空国家2(再建)

ソビエト社会主義連邦共和国は、1944年の第二次ロシア内戦時の混乱に際し誕生したサハ・ソビエト共和国臨時政府を起源とする。
ヤクート共産党(現在の全連邦共産党)は当初、ソビエトと呼ばれる議会と労働組合を基盤とした社会主義国家の建設を掲げていたものの、熾烈さを極めた内戦とそれに伴う政治・経済の混乱に対処するため、民主集中制と呼ばれる事実上の共産党一党独裁体制を採用した。これによりソビエトは形骸化し、労働者による民主主義の原則はほぼ完全に失われた。
内戦に際し、共産党は労農赤軍（現在の人民陸軍と人民海軍、および人民空軍）と公安委員会を創設し、反革命分子に対する徹底的な弾圧を行った。共産党は1949年8月には内戦による混乱を収め、同年12月にヤクーチア・ソビエト社会主義共和国の建国を宣言した。しかし、国際的に承認されたのは1973年のことである。

内戦終結後、人民委員会議議長のミハイル・パタピッチは、政敵を左翼反対派として排除し、党内での発言力を増大させた。またパタピッチは経済面では1952年から4度にわたる五ヵ年計画を推し進めて工業と農業の集団化を行い、従来の農業中心の産業構造の転換を図ったが、急激な集団化は農民の反発にあった。しかし、パタピッチは反対派に対し強制移住や逮捕・処刑などの苛烈な措置を取ったため、農村の人口は大幅に減少し、農業生産量は内戦以前よりも減ることとなった。さらに外貨獲得のために飢餓輸出を行ったことにより、ポクロフスク周辺では大量の餓死者を出した。一方、獲得した外貨は工業化推進のために投入され、特に重工業分野は目覚ましい発展を遂げた。
　

1973年3月5日、パタピッチが83歳で死去すると、彼の後任としてゲオルギー・ピャタコフが人民委員会議議長に就任し、中央執行委員会議長のニコライ・ポドゴルヌイ、国家公安委員会議長のユーリ・アンドロポフとともに集団指導体制(トロイカ)を敷いた。1975年には大規模な飢饉が発生し、ピャタコフの元には一時的に穀物の徴発を抑えるよう求める請願書が多く寄せられたが、彼はそれらの要求を一蹴した。これによりピャタコフは農民出身の共産党員や、彼と協力関係にあるはずのポドゴルヌイとアンドロポフからも批判を受けることとなる。動揺したピャタコフは、自己クーデターによる権力基盤の強化を図った。
1976年2月26日、ピャタコフは人民陸軍と結託して全国に非常戒厳令を発布（二月維新）し、維新憲法と呼ばれる新憲法を制定した。維新憲法の下では共産党内の分派が禁止され、従来の反対派は排除された。また、人民委員会議はより強大な権限をもつ閣僚会議へと置き換えられ、それに伴いピャタコフは閣僚会議議長に就任した。なお、閣僚会議は閣僚会議議長の事実上の翼賛機関である。
2月28日、共産党の機関紙であるプラウダは、ポドゴルヌイとアンドロポフが年金生活に入ったと報じた。中央執行委員会議長にはピャタコフが就任し、公安委員会議長にはピャタコフの腹心であるミハイル・スースロフが就任した。これによりピャタコフは立法、行政、司法を掌握することとなった。

1976年6月、極東ソビエト社会主義共和国の最高ソビエトは、ヤクーチア・ソビエト社会主義共和国への編入を求める決議を採択した。これを受けて閣僚会議は極東ソビエト社会主義共和国との合邦を決議し、国名をシベリア・ソビエト社会主義連邦共和国へと変更した。また、同時にヤクート共産党はシベリア共産党と改められた。
同年7月2日には大日本帝国連邦と不可侵条約を締結し、これに伴いチュクチ地域が返還された。この行動は右派宥和路線を採用したとして世界共和国連合の加盟国から非難されることとなるが、ピャタコフは世界共和国連合の総会にて自己批判とエクストリーム土下座をし、事なきを得た。
7月14日、東ヨーロッパ民主連邦で起こった内戦に人民陸軍総勢60万人を投入し、中央シベリア地域の貴族勢力を一掃した。同年8月に行われた公正な^{［要出典］}住民投票により、同地域の大半がシベリア連邦の領土となった。
9月9日、ハヤスタン人民共和国を援助するという名目でテュルク＝ペルシア二重連邦に宣戦布告し、人民陸軍総勢280万人を動員して中央アジア地域を制圧した。同地域にはピャタコフ主義派によるトルキスタン自治ソビエト社会主義共和国を樹立し、事実上の保護国とした。
1977年1月、同盟国であるレゴネシア公国と共にペルシア連邦に宣戦布告し、人民陸軍約160万人を動員し同国を再び解体した。
同年4月、ピャタコフは閣僚会議の議場にて中華民国の帝国主義的統治を批判する演説を行い、その翌週には同国とモンゴル国に宣戦布告した。人民陸軍総勢500万人を動員し、同盟国であるレゴネシア、アルビオン＝バーラト、オーストララシア、イタリアと共に中華民国に対する軍事作戦を開始した。同年5月にはモンゴルとウランバートル条約を締結して同国を保護国化し、再び中華民国への攻勢を再開した。同年11月には南京を制圧し、中華民国との講和条約である広州平和条約に調印した。これによりシベリア連邦はザバイカリエ・ブリヤート地域を編入し、中華人民共和国政府を中国で唯一の正当な政府として承認した。

1978年3月にサントメ島にて7か国による首脳会談が行われた。ここで長年敵対していたランスポールとの国交が樹立され、同国から自動車等の製品を輸入することが決められた。
同年4月、閣僚会議はレゴネシア公国と共に観光地開発を推し進めることを決定し、国家観光委員会（ゴスリゾート）を創設した。現在ではカムチャツカ半島の観光地開発が進んでいる。
1978年7月、ユーラフリカ連邦より分離したベラルーシ・ソビエト社会主義共和国政府はシベリア連邦への合流を希望する声明を発表した。これを受け、閣僚会議はベラルーシとの合邦を行う案を採択した。
同年8月、中央執行委員会が解体され、新たに最高会議及び最高会議幹部会が創設された。これに伴い閣僚会議の権限は縮小された。

1979年7月、東ヨーロッパ民主連邦共和国とのペトログラード講和条約により、西ノヴゴロドを除くロシア地域、ウクライナ、グルジアが編入された。これに伴い国名をソビエト社会主義連邦共和国へと変更し、シベリア共産党は全連邦共産党と改称された。
1980年1月、マリネラ共和国との間にソビエト＝マリネラ友好同盟相互援助条約を締結した。

1982年1月、レゴネシア、イギリスと共に大日本帝国連邦に対し宣戦布告を行った。人民陸軍および人民空軍の総力を投入し、ユーラシア大陸から日帝の勢力を排除することに成功した。日帝との講和条約である上海条約を1982年10月に締結し、ソビエト連邦はサハリンとクリル諸島を獲得した。
しかし旧日本軍による空爆により沿海州のインフラが麻痺し、また経済的な結びつきが強いレゴネシア公国の産業基盤が壊滅するなど損害は大きく、ソ連政府はこれまで軍需中心の方針を転換し消費財生産の拡大を行うなどの対応を余儀なくされた。
またこれに伴い、極東解放戦争終結時に人民三軍と防空軍の兵員数は合わせて1300万人を超えていたが、これを590万人にまで削減し、同時に軍需部門の大規模な縮小を決定した。
1983年4月、首都ヤクーツクにて７か国首脳会談が開催された。
同年5月、各省庁（農漁省、外国貿易省、製鉄省、非鉄金属冶金省、交通省、建設省、機械製作省、電子工業省、化学工業省）を指揮・監督し、旧日本軍の攻撃によって破壊された極東地域と同盟国の復興を行うための機関として、極東復興国会委員会が設立された。

1985年7月8日、ピャタコフが年金生活に入り、ミハイル・ゴルバチョフが最高会議幹部会議長に、エドゥアルド・シェワルナゼが閣僚会議議長に就任した。
同年8月、ゴルバチョフは"立て直し"の一環として、連邦構成主体である共和国を解体し全国を172の州と1つの連邦特別市に区分すること、各民族の言語に加えてエスペラント語教育を行うこと、エスペラント語を公用語とすることを発表した。
同年10月、最高会議幹部会は、テレビ・ラジオ・出版国会委員会の権限を縮小し言論の自由を保障すること、民族主義政党を除くすべての政党の自由な活動を保障すること、国家計画委員会の権限縮小を行う案を採択した。
1986年4月、最高会議幹部会の解体と大統領制の導入が決定された。
同年10月、ミハイル・ゴルバチョフが初代大統領に選出された。
1987年1月、多党制が導入されてから初めての最高会議議員選挙が行われた。建国以来与党であり続けた全連邦共産党は、プロレタリア院・連邦院ともに第一党となったが、議席の3分の1程度を確保するにとどまった。これでは政権運営に支障が出ると考えたゴルバチョフは、比較的主張の近い社会民主労働党（社民労）との連立を成立させた。
同年3月、スースロフ国家公安委員会議長が死去した。「キングメーカー」と呼ばれた彼の死は全連邦共産党および政府内のパワーバランスを大きく変え、権力闘争を表面化させることとなる。また、この直後にゴルバチョフが社民労の政治家を多く政府の主要ポストに置いたことにより、共産党内の保守派の不満をより一層大きくする結果になった。

1949年の建国以来、全連邦共産党（旧ヤクート共産党、シベリア共産党）による一党独裁体制が敷かれていたが、1986年には多党制が導入された。しかし、依然として政府や各省庁には共産党の影響力が強く働いている。
立法機関として最高会議が、行政機関として閣僚会議および大統領府が、司法機関としては最高裁判所と検事局が設置されている。

国家機構の簡略図

最高会議で可決された法律の拒否権、閣僚の任免権、軍の指揮権を持つ。ソビエト連邦の国家元首である。任期は4年で連続2期まで。

ソビエト連邦で唯一の立法機関であり、行政も担当している。また、最高裁判所の裁判官と検事総長の任命権を持ち、人民陸軍、人民海軍、人民空軍、防空軍の指揮権も保有している。
連邦院(900議席)とプロレタリア院(1500議席)の二院からなり、連邦院議員の任期は6年、プロレタリア院議員の任期は4年である。

党名	党首	連邦院の議席数	プロレタリア院の議席数
全連邦共産党	ミハイル・ゴルバチョフ	330	490
社会民主労働党	アレクセイ・スタハノフ	290	480
自由民主党	ウラジーミル・ジリノフスキー	130	260
国家ボリシェヴィキ	ドミトリー・ウスチノフ	130	220

各省庁を束ねる行政機関である。1976年2月以前の名称は人民委員会議であった。維新憲法制定後には強大な権限を持っていた。
閣僚は大統領によって任命される。閣僚になれるのは文民のみで、半数以上は最高会議議員から任命。

閣僚一覧

犯罪捜査を行う機関であり、他にも諜報や傍聴、治安維持も担当している。また国境警備も行うため独自の軍を保有している。

正規軍は人民陸軍と人民海軍、人民空軍、防空軍の4軍からなる。兵員数は合計で約525万人、予備役は2300万人ほどである。
また、正規軍とは別に国家公安委員会軍と革命防衛隊という組織も存在している。
1976年12月には国家防衛プロジェクトの一環として、ヤクーツクを除く20の都市に国家計画委員会および防衛産業委員会の支部と軍司令部が設置された。これにより、核攻撃などによって中央省庁が機能不全に陥った場合にも素早く適切な反撃を行うことが可能になった。

ロシア内戦時に創設された労農赤軍に起源をもつ。総兵力は約224万人。砲兵師団の火力と機械化狙撃兵師団および戦車師団の機動力でゴリ押す。

兵員数は約33万人。
潜水艦98隻、駆逐艦13隻、巡洋艦5隻、戦艦1隻、砕氷船2隻を所有している。

兵員数は約178万人。航空機を6500機ほど保有している。

兵員数は約90万人。主な任務は領土上空に侵入してくる不審機の迎撃である。
迎撃機や早期警戒機等の航空機を合計で2600機ほど保有している。

兵員数は約70万人。治安維持や国境警備を行うため、戦車や航空機を保有している。

第二次ロシア内戦時に創設された民兵組織である。兵員数は約1億2200万人。

国家計画委員会（ゴスプラン）と防衛産業委員会の指導の下、計画経済体制が敷かれている。
第2次五カ年計画以降は軍需産業中心で消費財生産はほぼ行ってこなかったが、1980年からは消費財生産とインフラ整備中心の第7次五カ年計画を進めており、ウラル以西と極東の復興を急いでいる。
1987年現在、地球連邦、エスパニョール連邦に次いで世界で3番目に高いGDPを誇っているものの、ウラル以西のインフラが非常に脆弱であることや建国以来軍需一辺倒であったために軽工業の遅れが著しいことなどが課題となっている。

• プラウダ

全連邦共産党中央監査委員会が発行している共産党の機関紙である。

• ナロードナヤ・ズヴェズダ

国防省の機関紙である。

• ヤクーツク放送

テレビ・ラジオ共にこの局以外は存在しない。

172の州と1つの連邦特別市が存在する。

パタピッチ政権は鎖国体制を敷いていたが、ピャタコフ政権はそれを一転して社会主義を標榜する国と友好関係を築いた。また、現在では世界共和国連合に加盟しており、革命の輸出を目標にしている。

仮想敵国である。

不可侵条約を締結している。

ラス・アノド条約を締結しており、技術交流を行っている。

ソビエト＝サントメ和親条約を締結している友好国である。

同じ陣営に属しているためおそらく友好国である。

謎

不可侵条約を結んでいる。

友好国である。

友好国であり、プロイェシュティ油田の採掘権のうち35%をソ連に譲渡している。

鉄血同盟を結んでいる超友好国。現在は人民陸軍20個師団がパンアジア連邦内に配備されており、パンアジア1個飛行大隊がソビエト連邦に駐留している。またソビエト連邦はパンアジアに対し極東解放戦争の復興支援を行なっている。

友好国である。ペルシア油田の採掘権のうち3割ほどをソビエト連邦に譲渡中。

ソビエト＝マリネラ友好同盟相互援助条約を締結している友好国である。

ソビエト＝モンゴル協約を締結している。ソビエト連邦の保護国である。

ソビエト＝ユーラフリカ相互友好援助条約を締結している。友好国であり宗主国様。

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