パンアジア連邦 - チハの架空国家2(再建)

！注意！良い子のみんなはマネしないでね！
・パンアジア連邦とは、インド亜大陸、アフガン、ペルシア東部、インドシナ、雲南、貴州、チベット、新疆、華北などの国々が連合体を構成する連邦制国家である。通称：大アジア　旧称：レゴネシア公国

領域(1982以降)
首都	デリー
国家元首	イーフェイ連邦総帥
国家体制	連邦制、一党制、軍事政権(事実上)
国家方針	南アジア諸民族の繁栄、社会主義、全体主義(事実上)、社会主義市場経済(事実上)
公用語	ウルドゥー語、英語、ヒンディー語(※全部12年にわたる義務教育で教え込まれる)
総人口	6億5500万人(うち500万人弱は旧敵国民であり、「新市民」と呼ばれる。人権は無い。)
工業力	大規模
GDP	5700億ユーロ(1988年)
通貨	アジアンルピー
核保有	はい(6500発
国旗

1975年建国　1982年改称

概要

パンアジア労働党の一党制であるが、党幹部が殆ど軍の高官で占められているため、事実上の軍事政権である。軍の最高位である総帥の位を持つ者が国家元首も務める。
忠良たる全国民共通の標語として「人民は国家、国家は党、党は軍」という言葉を我らが総帥は指示してくださった。忠良なる全国民は強大な軍事力の建設に向けて日々精進を怠らない。我が国の主権を脅かす不届きものには直ちに報復の無慈悲な鉄槌が下されるであろう。

歴史

レゴネシア公国を前身とする。極東大戦後、連邦国家へと改編された。

辛勝、そして復興

極東大戦によってビルマ、タイ北部といった戦果を得た我が国であったが、受けた被害は甚大であった。NBC兵器を撃ち合った結果として重工業の過半が機能不全になり、さらに穀倉地帯に菌株を撒かれた為農業も半壊状態になったのである。終戦直後、まともに機能している産業は原油産業くらいであった。現在はソ連・英国・マリネラから供与された大量の援助(資金のみならず農業・建設・掘削機械、農薬、食料、医薬品、医師団など)により復興が進み、また後述の経済技術開発特区へ外資が多数進出したことにより一時3500億ユーロまで落ち込んだGDPは5700億まで回復した。

インド太平洋戦争～英連合との戦い～

1988年、地球連邦に宣戦を布告されたイギリス社会主義人民共和国連合に我が連邦も宣戦を布告。領内へ進出した英連合系企業の工場や産業機械といった全資産を差し押さえた上で英連合領イラク、クウェート、香港、台湾、オーストラリアに上陸。さしたる抵抗は見られず作戦は迅速に進み、同年中に占領が完了した。イラク、クウェート、香港、台湾は連邦親衛隊の直轄領となり、オーストラリアには暫定政権が樹立された。

政治

国家指導綱領

国家指導綱領とは、我が連邦における基本的な政治方針・指導理念である。

マルクス＝ピャタコフ主義

マルクス主義の潮流の一つであり、我が連邦の同盟国であるソ連のかつての指導者、偉大なるピャタコフ同志が提唱した思想。

党の指導性

党が国家に優越し、指導するというもの。偉大なるパンアジア労働党はパンアジア連邦における唯一の政党であり、労働党による領導は原理原則であり、パンアジア連邦はパンアジア労働党の指導の下ですべての活動を行う。

先軍

軍を社会主義理想郷の建設及び維持の主力の一つとしてみなし、長期戦略に基づく軍事力の増強を国家の優先事項とするもの。政治、経済、教育、文化などのあらゆる活動は、国防力強化のために行わなければならない。国防力を強化し如何なる力をもってしても破壊出来ない不滅の国家を手に入れた時に初めて社会主義の完遂が可能となるのである。「人民は国家、国家は党、党は軍」

アーリア社会主義

インド・アーリア人、パンジャブ人、パシュトゥーン人、バローチ人、タジク人、北インド諸民族といった、正規国民と認められた人民によって構成される「アーリア人」はアジアにおける優等種族であり、社会主義に基づいたアーリア理想郷を建設する為に「東方生存権」の獲得を党および国家の目標とする。中華大乱、極東大戦で広範な領土を獲得したため、この国家指導綱領はおおむね達成されたと評価して良いだろう。

社会主義市場経済

工業、農業、国防、科学技術の4分野で現代化を達成するため、社会主義を掲げながらも市場経済を容認する我が連邦の経済指導理念。社会主義にも市場は存在し得る。我々の党の政策は、先に豊かになれる者たちを富ませ、落伍した者たちを助けること、富裕層が貧困層を援助することを一つの義務にすることである。

アーリア主体思想

第3回党評議会にて労働党は、我が国の建国以来段階的に国家指導綱領として形成されていった各種政治方針・指導理念を総括し、「本邦国民にしてアジアにおける優等種族であるアーリア人」に創造的に適用した独自の特色ある社会主義思想・唯一絶対思想体系・国民の最高規範として「アーリア主体思想」を採択した。
「アーリア主体思想」は以下の要素により構成される。

アーリア共同体

純アーリア人であるパキスタン・アフガニスタン・インド人、名誉アーリア人であるウイグル・チベット・ビルマ・タイ諸族といった、本邦において正規国民と認められた人民によって構成される「アジア・アーリア人(以下、アーリア人と略称)」は一つの民族、アジアにおける優等種族であり、パンアジア連邦とはアジア・アーリア人による社会主義理想郷建設を目指すアジア・アーリア人の共同体である。

領導者原理

パンアジア連邦というアーリア共同体の「総帥」の権威は最高であり絶対化され、その唯一的領導を全党、全国家、全軍が一つとなって補佐する。領導がアーリア共同体の理念や精神にのっとったものである以上、共同体の構成員がその領導に背く必要は存在せず、服従は必然的な現象であり、また「生存の掟」でもある。

生存権構想

社会主義理想郷を建設する為に軍民一体となった闘争の成果として得た「東方生存権」の維持を党および国家の目標の一つとする。

先軍

軍を社会主義理想郷の建設及び維持の主力の一つとしてみなし、長期戦略に基づく軍事力の増強を国家の優先事項とするもの。政治、経済、教育、文化などのあらゆる活動はアーリア共同体を決死守護する国防力強化のために行わなければならない

社会主義市場経済

経済発展の手法は国家の状況に適応されなければならず、アーリア主体思想の目的は社会主義理想郷建設であり、その目的を達成する為に生産力を増加させる手段として市場経済を導入することは容認される。

党機関

上述の通りパンアジア労働党の一党独裁制であり、各構成国を指導している。

党中央軍事委員会

最高軍事指導機関。この国の軍事力は全てここが指導する。権力の源泉である軍を掌握しているため、事実上ここが国の最高権力機関である。
最高責任者は「パンアジア労働党中央軍事委員会主席」

党国務委員会

国の行政指導機関。連邦中央政府や各構成国の内閣とか各省庁とかの行政機関を管轄する。
最高責任者は「パンアジア労働党国務委員会中央書記局総書記」
・中央
中央書記局が連邦政府を指導する。
・地方
連邦構成国に設置される「労働党〇〇委員会」のような地方委員会が各構成国の行政を指導する。

党評議会

党大会。中央軍事委員会や国務委員会、中央規律検査委員会の委員を選出する。連邦及び各構成国の事実上の立法機関。
最高責任者は「パンアジア労働党評議会議長」
・中央
中央軍事委員会や国務委員会中央書記局、中央規律検査委員会の委員を選出。
・地方
連邦各構成国に設置される「労働党〇〇評議会」のような地方評議会は各構成国国務委員会委員を選出する。

党中央規律検査委員会

党紀の整頓や党員の監察を行う。裁判所もここの管轄。この国における事実上の司法機関。
最高責任者は「パンアジア労働党中央規律検査委員会主席」

総帥

軍の最高位にして国家元首の称号。上記機関のすべてを超越する権威を持つ存在。

連邦構成国

旧レゴネシア公国の中央集権的な体制から、各構成国が一定の自治権(軍事、外交を除く)をもつ連邦制国家へと移行した。
以下は構成国一覧である。

国名	地域	人口(正規国民のみ)
東ペルシア評議会人民共和国	ペルシア東部	3000万人	1977年のペルシア戦争に勝利して編入した地域。アフガン・パキスタンから3千万人が移住した。労働党ペルシア委員会が行政を、党ペルシア評議会が立法を指導。バンダレアッバースが経済技術開発特区に指定されている。
パキスタン評議会人民共和国	パキスタン	5500万人	労働党パキスタン委員会が行政を、党パキスタン評議会が立法を指導。ラホール、ラーワルピンディー、ペシャーワル、カラチが経済技術開発特区に指定されている。
インド評議会人民共和国	インド・ネパール・ブータン	1.2億人	同盟国であったアルビオン崩壊時に保護・継承した地域。労働党インド委員会が行政を、党インド評議会が立法を指導。
アフガニスタン評議会人民共和国	アフガニスタン	3000万人	労働党アフガン委員会が行政を、党アフガン評議会が立法を指導。
バングラデシュ評議会人民共和国	バングラデシュ	3000万人	同盟国であったアルビオン崩壊時に保護・継承した地域。労働党バングラデシュ委員会が行政を、党バングラデシュ評議会が立法を指導。
新疆評議会人民共和国	新疆	5000万人	旧シベリア連邦(現在のソ連)から譲渡された地域。労働党新疆委員会が行政を、党新疆評議会が立法を指導。ウルムチが経済技術開発特区に指定されている。
西蔵＝青海評議会人民共和国	西蔵・青海	3000万人	同盟国であったアルビオン崩壊時に保護・編入した地域。労働党西蔵委員会が行政を、党西蔵評議会が立法を指導。
華北＝甘粛＝寧夏＝陝西連合評議会人民共和国	華北全域・甘粛・寧夏・陝西	4000万人	中華大乱でアルビオンが編入したが、崩壊後は我が国が継承し、パキスタンやインド、バングラデシュといった南アジアから大勢が移住した。労働党華北委員会が行政を、党華北評議会が立法を指導。天津が経済技術開発特区に指定されている。
四川＝雲南＝貴州連合評議会人民共和国	四川・雲南・貴州	4000万人	中華大乱に勝利して編入した地域。南アジアから大勢の国民が移住。労働党四川委員会が行政、党四川評議会が立法を指導。
インドシナ評議会人民共和国	ベトナム・ラオス・ビルマ・タイ北部(バンコク以北)	1億3千万人	中華大乱に勝利してベトナム・ラオスを、極東大戦に勝利してビルマ・タイを編入した。労働党インドシナ委員会が行政を、党インドシナ評議会が立法を指導。ベトナムについては極東大戦中に反乱が発生し一時陥落するもベトナム全土に水爆を撃ち込み鎮圧。ヒトもモノも消滅し、放射能でほぼ使い物にならなくなったので現在はラオス・ビルマ・タイ北部に産業が集中。ラングーン、マンダレー、ネピドーが経済技術開発特区に指定されている。
海南島評議会人民共和国	海南島	4000万人	極東大戦に勝利して編入した地域。労働党海南島委員会が行政を、党評議会が立法を指導。
メソポタミア国家弁務官区	クウェート全土、南部イラク		インド太平洋戦争勝利後、親衛隊の直轄地となった。
香港＝台湾国家弁務官区	香港、台湾島および周辺群島		同上

他に旅順・大連を99年間租借しており、労働党中央国務委員会の直轄地となっている。他にも中央国務委員会の直轄地としてプロイェシュティ油田、アザデガン油田が存在する。

軍事

労働党中央軍事委員会によって指導される。パンアジア連邦人民軍は我が国の鉾であり盾である。【地上軍】【空軍】【防空軍】【海軍】【戦略ロケット軍】【宇宙特殊作戦軍】【親衛隊】の7軍種で構成される。
旧レゴネシア時代は現役2000万、予備役2億以上の兵力を誇ったが極東大戦後は近隣諸国に脅威となるような敵対する国家が存在しなくなったため軍縮が進められ、一時は現役兵力1000万弱まで削減された。現在は現役2200万人ほどに復帰。兵器は主に旧レゴネシア公国の兵器を使用。

戦歴

・ペルシア戦争(対テュルクペルシア)
・中華戦争(対中華民国)
・第三次北方戦争(対東欧民連)
・極東大戦(対大日本帝国)
・インド太平洋戦争(対英連合)
以上5つの戦争に参戦、全て勝利している。

軍事政策

軍事政策の重要な一角を占めるのが、核武装である。聡明なる総帥は万難を排し核兵器を保有することで恒久的な平和を我々人民が手に入れる道を指し示してくださった。
「先制」「報復」「死なば諸共」これが我が国の掲げる「是核三原則」である。攻撃を受けた際の報復は勿論である。だが我が国に重大な脅威が差し迫った際にも自衛のための先制使用を厭わない。そして如何なる強大な敵が相手であろうと、手を出したその不届き者が無傷で済むことなどありえない。刺し違えてでも侵略者を焦土化する覚悟は全国民が持つところである。

徴兵制度

満18歳に達した国民は兵卒や下士官として2年間の兵役に従事する義務を負う。志願自体はいつでも可能。大戦直後の軍縮期は1年間まで短縮された。例外として、大学生・大学院生は在学期間中は兵役を免除されるが卒業後満29歳に達するまでに入隊する義務を負う。1984年より、徴兵期間が2年間へ戻された。
兵役期間終了後も満40歳までは非常時に召集される予備役として登録されるが、希望者は軍に残留し、下士官や士官に昇進することが出来る。
・能力検査
徴兵された者には試験が行われる。志願兵も同様。項目は主に体力測定・健康診断・心理検査の3つ。
成績下位40%は民兵組織である人民突撃隊へ配属となる。
一方で成績上位30%は連邦親衛隊への志願が可能となる。

将校教育

・士官学校
将校を育成する教育機関。義務教育課程を修了した者もしくは幼年学校を卒業した者が入学可能。高級軍人の社会的地位が高い我が国において士官学校に合格することは非常に名誉なこととされているため例年多数の受験者が殺到し、入試難易度は一般の難関大学すら上回る。教育期間は4年。

名称	卒業生配属先
地上軍士官学校	地上軍・人民突撃隊
航空士官学校	空軍・防空軍・戦略ロケット軍
海軍士官学校	海軍
親衛隊士官学校	連邦親衛隊
国防医科歯科大学	軍医(全軍種)

・幼年学校
義務教育課程のうち、小学校期間を修了した者を将来の将校候補者として教育するために設けられた。教育期間は中等教育学校と同じ6年間。そのため、卒業者は中等教育学校の課程が免除される。

名称	主な進学先
地上軍幼年学校	地上軍士官学校
航空幼年学校	航空士官学校
海軍幼年学校	海軍士官学校
親衛隊幼年学校	親衛隊士官学校

核被弾への備え

不幸にも我が国が核攻撃を受けた場合を想定した、以下2つの国防計画が存在する。

*国家要塞化プログラム

全土の主要都市に首脳部や兵力を格納する為に核シェルターや地下要塞を設置、また山腹をくりぬき地下空軍基地や軍需工場を設置することで核被弾によるダメージを最低限に抑える国防計画。

*ナーガラージャ計画

核シェルターすら破壊されるような強力な核攻撃(あるいはそれに準ずる強力な攻撃)を受け、また避難が間に合わず軍・政府中枢が壊滅する最悪の事態が訪れても戦争を続行可能にすることを目的とした国防計画。元帥から少尉に至るまですべての将校は、自らが指揮不能になった場合の次席責任者のみならず、その第一候補も指揮不能になった場合の第二候補まで予め指名することが課せられた。すなわち2段階の備えが要求され、不測の事態においても指揮系統を維持する。また、軍司令部と戦時経済を指導する機関の支部を各都市に設置し、各都市を地下ケーブルで接続しネットワークを構築することによって首都・総司令部が核攻撃等で壊滅しても新たな司令部がコンピュータにより自動的に選別され、その臨時司令部が再び壊滅したとしても同様に新たな司令部が選別され、戦争指揮の続行が可能となる。

征宙計画

1989年に初めて公に発表された宇宙空間における軍事利用を主眼に置いた開発計画。かねてより偵察衛星等の打ち上げは行われていたものの、軍事技術の高度化により作戦領域としての宇宙空間の重要性が更に高まったことから、より本格的な宇宙開発として本計画は始動した。
征宙計画によって開発・運用開始が為された兵器として、弾頭を衛星軌道に投入し任意の地上地点に着弾させる部分軌道爆撃システム(FOBS)、敵軍の衛星を破壊するための攻撃衛星(キラー衛星)、衛星測位システム(航法衛星)、空中・地上発射式対衛星ミサイルが挙げられる。また、旧式化した通信衛星・偵察衛星・気象衛星の更新も行われている。

階級

将官

・総帥
・元帥
・次帥
・大将
・中将
・少将
・准将

佐官

・大佐
・中佐
・少佐

尉官

・大尉
・中尉
・少尉
・士官候補生

下士官

・曹長
・軍曹
・伍長

兵卒

・上等兵
・一等兵
・二等兵

連邦人民軍地上軍

現役総兵力560万人以上、計23000輌以上もの戦車、72000輌以上もの装甲車、32000門以上もの重砲を保有する大軍。
戦車・装甲車により構成された機甲部隊と多連装ロケット砲や長距離砲で構成された砲兵部隊を主力とし、機動力と火力のコンビネーション、そして人海戦術で敵対勢力に無慈悲な鉄槌を下す。
現役師団構成の種類として、
・装甲師団:戦車連隊×3、機械化歩兵連隊×1、砲兵連隊×1、防空連隊×1
(戦車300輌、装甲車400輌、長射程自走砲60門、自走多連装ロケット砲20門、自走対空システム30輌、自走中高度対空ミサイル12輌計2万人)
・砲兵師団:砲兵連隊×3、戦車大隊×2、防空連隊×1
(戦車50輌、長射程自走砲120門、榴弾砲40門、自走多連装ロケット砲80門、歩兵連隊×1、自走対空システム30輌、自走中高度対空ミサイル12輌計2万人)
・機械化歩兵師団:機械化歩兵連隊×3、戦車連隊×1、砲兵連隊×1、防空連隊×1
(戦車100輌、装甲車1200輌、長射程自走砲60門、自走多連装ロケット砲20門、自走対空システム30輌、自走中高度対空ミサイル12輌計2万人)
・歩兵師団:歩兵連隊×4、戦車大隊×1、砲兵大隊×3、防空連隊×1
(戦車25輌、榴弾砲60門、自走多連装ロケット砲20門、自走対空システム30輌、自走中高度対空ミサイル12輌計2万人)
が存在し、全合計現役師団数はそれぞれ装甲師団30、砲兵師団50、機械化歩兵師団70、歩兵師団130となっている。
パンアジア連邦人民軍地上軍

連邦人民軍空軍

第4＋世代ジェット戦闘機「轟天-4.5」を2000機、第4世代ジェット戦闘機「轟天-4」を5000機、第3世代機「轟天-3」を2000機、第2世代機「轟天-2」を200機その他多数の電子戦機、汎用ヘリコプター、輸送機、早期警戒管制機、空中給油機などを配備する。蝶のように舞い蜂のように刺す。敵対勢力の蠅どもを片っ端から叩き墜とし、地上をうごめく芋虫どもを空爆により叩きのめす。兵力約60万人。
パンアジア連邦人民軍空軍

連邦人民軍防空軍

国土防空を専門とする部隊。空軍から独立した。各種防空ミサイルや対空砲、迎撃機960機(第4世代ジェット戦闘機920機、第3世代ジェット戦闘機40機)を配備。鉄壁の防空網を誇るため我が国の空が侵犯されることなどありえない。兵力80万。
西部・南部・北部・東北部・東南部の5つの防空管区が存在する。
パンアジア連邦人民軍防空軍

連邦人民軍海軍

海軍の任務は、神聖な海域に図々しくも接近せしめんとする敵を阻止し、海の藻屑として葬り去ることである。艦艇のみならず陸上基地から運用する海軍航空隊所属の航空機や海軍陸戦隊所属の地対艦ミサイルも管轄する。兵力130万。極東大戦末期、黄海に配備されていた多くの艦艇が日本帝国軍の攻撃により海の底へ沈んだ。
従来は近海防衛を主眼としていたが、近年は航空母艦を保有するなど外洋海軍化を推し進めている。
1991年現在、正規空母4隻、原子力ミサイル巡洋戦艦3隻、戦艦2隻、ミサイル巡洋艦8隻、ミサイル駆逐艦68隻、フリゲート2隻、攻撃型原子力潜水艦100隻、通常動力型潜水艦34隻、高速ミサイル艇150隻、強襲揚陸艦4隻、大型揚陸艦10隻、中型揚陸艦36隻、小型揚陸艦12隻、戦闘機(陸上運用)720機(第4世代ジェット戦闘機80機、第3世代ジェット戦闘機640機)、対潜哨戒機120機、対潜ヘリ240機、その他多数の補助艦艇や陸上兵器(水陸両用装甲車、地対艦ミサイル、重砲など)を保有し、約70万人の海軍陸戦隊を擁する。
パンアジア連邦人民軍海軍

戦略ロケット軍

大量破壊兵器や弾道・巡航ミサイルの運用を担当する。ミサイルのみならず大量破壊兵器の航空爆弾を搭載する航空機、さらにはSLBMを搭載した戦略原子力潜水艦(英国製ジェフリー・チョーサー級3隻)をも管轄。必要とあらば不届き者を彼らが巣食う国家ごと焦土化する用意は出来ているのだ。兵力10万。
早い時期から化学・生物兵器がすでに実戦配備されており、1979年には核兵器が実戦配備された。
パンアジア連邦人民軍戦略ロケット軍

連邦人民軍宇宙特殊作戦軍

1990年創設。従来は空軍の管轄下に置かれていた軍事衛星・対衛星兵器といった各種宇宙兵器の運用を行う部門を独立させ、宇宙空間における軍事作戦を主に管轄する軍種として誕生した。

連邦親衛隊

1979年、公国軍は各軍の情報機関、他省庁の管轄であった政治警察を統合し、「公国親衛隊」を新設した。対外工作、防諜、対テロ作戦、組織犯罪対策、要人警護、国内の反体制思想・反体制派の捜査・摘発・浄化、占領地の治安維持、政治犯や公民化政策(後述)適用下の「新市民」を収容し労働に従事させる労働教化所の管理など、多岐にわたる任務をこなす。兵力500万。

機構	任務
統合情報部	諜報・防諜
特務作戦部	国外における特殊作戦
国家保衛部	連邦全市民の情報収集・管理、思想検閲、反体制派の粛清、テロや反乱の鎮圧
総政治司令部	軍内の思想統制
国境警備部	国境警備
総警護部	要人警護
経済管理部	労働教化所の管理・運営

人民突撃隊

民兵組織。能力検査のうち下位40％の者たちが配属される。有事の際の後方支援や、国土に敵地上勢力が侵入した際にゲリラ戦や人海戦術による抵抗を行う。
兵力880万。

外交

基本的に旧レゴネシア公国の外交姿勢に準ずる。

ソビエト社会主義連邦共和国

鉄血同盟を締結した同盟国である。国内に人民陸軍10個師団ほどが駐留し、我が国からは戦闘機の無償提供、空軍の派遣を行っている。また、共同で核開発を行った。現在は経済開発援助を頂いている。軍事のみならず経済面でも共同開発等を密接に推進している。またソ連系企業も多数我が国に進出している。

地球連邦

軍事同盟を締結している。ソ連、英国と同じ社会主義陣営。極東大戦前はサイゴン、カルカッタにユ連軍事基地が存在した(戦火への巻き込みを回避する為に大戦中撤収済)。ICBMも共同開発を進めた。技術供与などの支援も頂いている。

イギリス社会主義人民共和国連合

友好国であり、ダナン、チッタゴンに英国艦隊が派遣されている。多額の経済開発援助を下さった国であり、また英国系企業も多数我が国に進出している。(～1988年)
しかし英連合が対サントメ・対コンゴ政策で諸外国の反感を買った結果として制裁を受け、最終的に地球連邦に宣戦を布告されると我が国も英連合に宣戦を布告。英連合領イラク・クウェート・香港・台湾・豪州を占領した。またこの時、我が国に進出した英国系企業の資産の全てを差し押さえ、同国の先進的な科学技術を吸収した。(1988年～)

サントメ・プリンシペ

友好国である。以前から我が国はサントメ産カカオやチョコの関税を撤廃し、サントメ側は我が国の穀物・鉱産資源の関税を撤廃する等、貿易面で協力関係にある。

マリネラ

1980年、軍事同盟を締結した。我が国からも武器支援等を積極的に行っている。また貿易面でも我が国からの鉄鋼や関税を撤廃する等密接な協力関係にある。

アルビオン＝バーラト社会民主主義連合共和国

公国時代、コッツウォルズ条約を締結し、同盟関係を樹立した。共同で核開発を行っている。はずだったが唐突に崩壊を遂げ、アルビオン領インドとチベット、華北など諸々が我が国へ編入された。

モンゴル人民共和国

ソビエト連邦の傀儡国。毎年度歳入のうち3割を我が国へ献上している友好国。

ペルシア人民共和国

アザデガン油田の東部30%を我が国が99年間租借している。友好国。

エチオピア及びアラビア帝国

国交はある。最も警戒している仮想敵国。

エスパニョール連邦

国交断絶状態になった。

オーストラリア民主共和国

インド太平洋戦争後の豪州派遣軍による暫定政権を介した間接統治後、独立。同盟を締結して連邦軍基地を設置し、毎年度GDPの3割を我が国へ献上している友好国。また我が国はポートヘッドランドを無期限租借している。

経済・産業

大戦前、広大な領地を有する旧レゴネシア公国は国土の多くが耕作に適し、石油や鉱石といった資源に恵まれ、さらに建国以来力を入れてきた重化学工業が豊かな国であった。しかし(戦争自体は勝利したものの)大戦中のNBC攻撃により重工業と農業は半壊状態に追い込まれる。戦後はソ連・英国・マリネラから農業・建設・掘削機械、農薬、食料、医薬品、医師団、その他諸々の資金といった膨大な援助を受けた為回復が進んでいる。

体制

社会主義圏に属しているが市場経済を導入している。事実上の混合経済体制。

経済技術開発特区

外資と技術の積極導入による経済発展推進を目的に開設された。拠点を進出する企業に対しては関税、法人税、所得税の低減などの優遇措置が取られている。
1987年現在、東ペルシア評議会人民共和国領バンダレアッバース、パキスタン評議会人民共和国領ラホール、ラーワルピンディー、ペシャーワル、カラチ、新疆評議会人民共和国領ウルムチ、華北＝甘粛＝寧夏＝陝西連合評議会人民共和国領天津、インドシナ評議会人民共和国領ラングーン、マンダレー、ネピドーが特区に指定され、主にソ連・オーストラリアから有名企業が数多く進出している。

主要大企業

以下の企業が連邦の経済を支える大企業である。就職難易度も高い。

企業名	分野	形態
連邦国際石油開発	原油・天然ガスの探査・採掘・生産、石油卸売・小売	国有
連邦石化	石油精製、石油卸売・小売、石油化学製品の製造・販売	国有
連邦鉱業	金属資源の採掘・加工精製・販売	国有
羅刹工廠	陸戦兵器の製造	国営
羅刹重工	民間自動車、建設機械、発動機、民間船舶の製造	民間(1980年羅刹工廠から独立)
轟天設計局	航空機製造	国有
ブラーク造船	船舶の製造	国有
ナンナン食品	食品加工	民間(～1979:国有)
ナーガ医器	医薬品・医療機器製造販売	民間
ハイデラ電器	電化製品、電子機器、精密機械	民間
シェヘラザードジュエル	宝石・象牙の製造販売	民間
ナーガ理化学	総合研究所	国有
連邦運輸	鉄道・海運	国有
パンアジア航空	空輸	国有
インダス電力	発電	国有
中華電力	発電	国有
越南電力	発電	国有
パンアジア通信	メディア	国有
アジア人民銀行	中央銀行	国有
アジア工商銀行	普通銀行	国有
アジア商業金庫	普通銀行	国有
アバービル百貨	百貨店	民間

重化学工業

昔からの主要産業である。機械化された大規模な軍隊を育成・維持する必要がある我が国では必然的に重化学工業が発達した。
極東大戦中に旧日本帝国軍の攻撃により半壊状態に追い込まれたが、ソ連・英国・マリネラに供与された莫大な援助により復興を果たした。現在も工業の進展に国の総力を挙げている。
主な工業地帯としてバンダレアッバース、カラチ、デリー、グジャラート、マハーラーシュトラ、ベンガルール、チェンナイ、ダッカ、チッタゴン、天津、ラングーンなどが存在し、莫大な軍需・民需を支えている。

天然資源

幅広い領域に国土を構える我が国は資源国であると言える。連邦にとって最重要産業の一つである。

化石燃料

ペルシア東部、新疆、山東、ベトナム近海には油田が存在し、潤沢な原油を産出する。ほかにもペルシア地域にはガス田が存在し、ベトナム北部とインドには炭田が存在する。これら化石燃料は大々的な輸出もされ、公国経済の中で大きな役割を果たしている。

鉱物資源

雲南は鉱物資源に恵まれ、錫・亜鉛、鉛、カドミウム、インジウム、タリウムの埋蔵量が非常に豊富である。他にも鉄、銅、金、水銀、銀、アンチモンが埋蔵する。これら鉱物資源も国内産業は勿論のこと、輸出産業において重要なウェイトを占めている。

奢侈品

ルビー

連邦領ビルマ、タイに一大産地が存在する

サファイア

連邦領カシミール地方、ビルマ、タイに一大産地が存在する

エメラルド

連邦領パキスタンに一大産地が存在する

象牙

領内にアジアゾウが多数生息しており、近年象牙製品に力を入れている。装飾品や印象のみならずピアノの鍵盤といった楽器部品の素材にも象牙は適している。

農業

農業は国家の礎である。鉱工業だけでなく我が国は農業も盛んである。同盟国アルビオンバーラトの唐突な消滅により我が国が管理権を継承したインドは国土の多くが耕作に適しており、いわば連邦の穀倉となっている。インド継承後、アルビオンが保有していた農場の再利用・再整備、そして新田の開拓を国を挙げて推し進め、公国の食料自給率は100％を優に超えた。
同盟国シベリア連邦、その他友好国に向けても農作物を大規模に輸出している。
...と戦前はこのように盛んな農業であったが極東大戦中に穀倉地帯にいもち病菌の株を搭載した日本軍のミサイルが着弾したため半壊状態になった。戦後はソ連、英国、マリネラから復興援助として得た農業機械や農薬により農業生産は飛躍的に回復している。

貿易

ソ連

主要な貿易相手国。主に木材、ウラン、クロムを輸入しており我が国からは穀物、兵器、亜鉛、鉄鋼、ボーキサイト、原油、宝石類、象牙・象牙製品を輸出している。

英国(~1988)➡︎オーストラリア(~1988)

主要な貿易相手国。主に自動車、パソコンを輸入しており我が国からは宝石類、象牙・象牙製品、大麻を輸出している。

マリネラ

主要な貿易相手国。我が国から鉄鋼、機械製品、原油を輸出している。

公民化政策

一方で、戦勝による領域の拡大による莫大な労働人口の確保は公国の経済にも変化を与えた。当然ながら新たに民となった者の殆どは、かつて敵国に属していた者である。そこで公国政府は占領地域の民を「新市民」と定義し、彼らは5年間(のちに無期限延長)の「労働教化期間」に従事することでかつて敵国民だった「原罪」が清算され正式に公国民となる制度、別名「公民化政策」を発表した。労働教化期間中、彼らは政府の管理のもと集団農場・集団工場に移住し、人手が必要な単純労働・危険労働に従事する。かくして政府が意のままに動員可能な労働力を潤沢に、かつ極めて安価に確保することに成功した。のであったが極東大戦中、多くの新市民が反乱を企てた為大粛清された。2億人弱居た新市民は粛清や対反乱作戦により500万人ほどまで数を減らした。
全ての新市民は連邦親衛隊経済管理部が運営する「労働教化所」に収容され、極東大戦時の反省を生かした厳重な警備・監視の下に労働教化に従事している。医学上の実験に用いられる場合もある。
また連邦構成国であるインドシナ政府は旧日本帝国ビルマ・タイ領に居住する者のうちビルマ・タイ固有の民族には公民化政策を適用しないと決定している。

国民・社会

教育

義務教育

全ての構成国において正規国民の籍を有する6歳から18歳までの全ての人民を対象とする12年間(小学校6年間、中等教育学校6年間)にわたる、ほぼ無償の義務教育が施されている。但し、小学校卒業後に軍の幼年学校へ進学した者は中等教育学校の課程が免除される。
多種多様な言語の話者が存在する我が国において多言語運用能力は全国民必須であるため、ウルドゥー語・ヒンディー語・英語の3大公用語全てが12年間にわたり徹底的に教え込まれる。
思想教育、肉体や精神の鍛練にも力を入れており、パンアジア人民に相応しい強靭な精神と身体、忠誠心を育て上げる。我が人民は強くあらねばならないのである。また中等教育課程からは軍事訓練も必須となり、体力向上を目的とした体力練成や基本的な動作を学ぶ基本教練に始まり、小銃などの装備の整備や射撃などの戦闘技術を訓練する。

高等教育

・大学
我が国において大学は、学術の中心として広く知識を授けるとともに、深く専門の学芸を教授研究し、知的および応用的能力を展開させることを目的としている。
・大学院
学士取得者が入学可能。
・専門学校
深く専門の学芸を教授し、職業に必要な能力を育成することを目的とする教育機関。

治安

優秀なる親衛隊の治安維持部隊や警察、そして以下に紹介する数々の治安維持政策のため治安は極めて良好である。特に、政治思想犯罪の予防・迅速なる摘発に力を入れている。

一般警察

刑事警察・交通警察は一般警察と呼ばれ、党国務委員会の指揮下に置かれる。

ホームセキュリティサービス「鷹の眼、梟の耳」

1987年より運用開始。連邦領に居住する全ての人間の住処に聴音機・録音機・ビデオカメラが設置されている。収集された音声・映像データは連邦親衛隊国家保衛部と一般警察が合同運用する“ガードセンター”によって24時間体制で監視・管理され、“異常”が発見され次第、連絡を受けた近辺の担当職員(親衛隊員もしくは一般警察)が現場に急行する。
キャッチコピーは「おうちからはじまるあんしんあんぜんなまちづくり

情報管理システム「電盾」

ネットワークの普及に伴い1989年から導入された情報管理システム。運用は連邦親衛隊国家保衛部が行い、有害な情報へのアクセスの遮断により連邦国民が「有害な情報によって唆される事態」を防止し、(有線・無線問わず)ネット回線の監視・管理から得たデータにより党・国家への叛逆を企てる・扇動する者を迅速に特定、「除去」する。

連邦クレジッドシステム

連邦人民1人1人の「模範性」を数値化することを目的とする。当初の計画より早く1990年に運用が開始された。
政府が様々な方法を用い収集したデータに基づいて
①信頼性(公共マナーや債務の履行度合等により上下)
②対人関係の健全性(親族・友人の言動により上下)
③党への忠誠心(党への“貢献”があれば上昇、党への“攻撃”があれば下落)
以上3分野が人民の個人的行動における評価対象となる。
「連邦クレジット」は年始に更新され、スコアはローンの契約審査、求職活動、公共サービスの特典等様々な事柄に幅広く反映されるという。

社会階層

正規国民

建国時の領土に居住していた民及び、友好国から編入した領地に居住していた民が原則として対象。我が連邦において正規の国民とみなされる。

動揺階層

旧英連合との戦争の結果獲得したメソポタミア国家弁務官区と香港=台湾国家弁務官区に居住する旧英連合国籍だった者が該当。新市民に課せられる「労働教化」の義務を負わないが、労働党員となること、連邦軍の将校となることが認められない。また、海外渡航並びに国家弁務官区以外の連邦領への移動の一切は禁止される。

新市民

敵国から占領した土地に住んでいる、敵国所属だった者が原則として該当する。現在、そのすべてに無期限の労働教化刑が科されている。

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