国家設定など。

地球帝国連邦(英:Federal Empire of the Earth)は、ユーラシア大陸の一部を支配する帝政連邦国家である。
帝国首都フグゥスィマ(北極海上に位置する戦艦)
連邦皇帝空位
連邦首相空席
帝国宰相兼維新評議会議長アドルフ・フォン・カッツラー
連邦第一副首相兼国務尚書空席
連邦副首相兼内務尚書兼維新評議会副議長空席
連邦元老院議長兼軍務尚書兼帝国枢密院議長アドルフ・フォン・カッツラー
国家計画委員会議長キョウヘイ・“オシカゼ”・ハヤシ・スワ
国家方針帝国主義、専制君主制、封建制
総人口66人
工業力なし
通貨帝国マルク
連邦公用語帝国公用語
地域公用語日本語、ドイツ語
連邦元老院議長:アドルフ・フォン・カッツラー
連邦人民議会議長:不在

概要

1941年、第一次ロシア内戦で誕生した全ロシア=レーテ連合とカルマル連合が同盟条約を締結したことで成立した。1976年に下ナイル評議会共和国の加盟を認めたことでユーラフリカ連邦に改称。人民共和制、連邦共和制をとり、民主的な評議会社会主義を基盤としていることから、「世界で最も民主的な国」の異名をとる。(過去)

1985年の八月維新軍の蜂起により成立。
1986年7月に鎮圧される。

歴史

政治

各構成国に外交権・軍保有権も与えられている極めて緩やかな連邦制を特色とする、連邦共和制国家。共和制維持が政治活動の条件である人民共和制も併用されている。(過去)

連邦皇帝を戴きつつ連邦維新評議会に権力が集中する専制国家。極右〜極左まで加盟する救国戦線が一党独裁制を敷いている。

連邦大統領

連邦大統領はユーラフリカ連邦の元首であり、連邦構成主体の統廃合を司る権利や、連邦議会(上下両院)の提出法案を拒否する権限を持っている。他、連邦議会の推挙に基づき連邦人民委員会議長を任命し、憲法を公布し、恩赦を発布し、外国大使および特命大使の信任状の授受を行う。平時か有事かを問わず、法律と同格の大統領令発出権を持つ。
1期5年で3選禁止。1969年までは連邦人民委員会議長も兼務し、行政権全般を行使していた。(過去)

歴代大統領は以下の通り。
第代氏名在任期間党派出身地域
初代レフ・トロツキー1941年〜1942年ロシア社会民主労働党ボリシェヴィキ(RSDLP-BS)旧ロシア共和国
2代ヴェーラ・ザスーリチ1942年〜1949年ロシア社会民主労働党メンシェヴィキ(RSDLP-MS)旧ロシア共和国
3代ヴェーラ・フィグネル1949年〜1959年社会革命党(SR)旧ロシア共和国
4代エルンスト・マックス・フォン・オルデンブルグ1959年〜1969年統一派コミューン(EK)旧カルマル連合
5代マリア・アーデルベルト・カールセン1969年〜1976年3月15日カルマル人民戦線旧カルマル連合
6代ユウト・ハタハラ1976年3月15日〜1976年12月31日人民レーテ同盟旧カルマル連合
7代マグダレーナ・カザリン・カールセン・ツー・ヴァーサ1977年1月1日〜1983年4月30日北欧人民戦線北欧連合共和国
8代トーベ・マリカ・ヤンソン1983年5月1日〜ユーラフリカ左翼同盟北欧連合共和国

連邦人民委員会議

1969年以降、カールセン大統領の改革によって行政権を手にする実質的機関に進化した。
人民委員会議長は他国の首相に相当し、各人民委員会の委員長(大臣級)の任免や、人民委員会議責任書記(官房長官級)、各人民委員会の副委員長や政務責任書記の任免を行う権限を持つ。
歴代人民委員会メンバーの詳細はユーラフリカ連邦の首相一覧?を参照。(過去)

1983年現在の人民委員会議構成メンバーは以下の通り。
現在の人民委員会議メンバーは全て連邦人民議会議員。
所属人民委員会氏名ポスト党派備考
人民委員会議カザリン・マリア・エミリア・エリザベート・フォン・ノイエ・シュタウフェン議長北欧人民戦線留任。
人民委員会議クララ・ド・モンテーニュ副議長北欧人民戦線新任。元カルマル連合大統領。
人民委員会議ヨシト・ハタハラ責任書記北欧人民戦線新任。
財務マックス・ベールグ委員長北欧人民戦線新任。
外務ヤーノシュ・カーダール委員長人民レーテ同盟新任。ドナウ共産党(ヘルシンキ派)議長。
内務ミロン・コンスタンティネスク委員長人民レーテ同盟新任。ルーマニア共産党(ヘルシンキ派)議長。
司法ギュンター・ツェトキン委員長ドイツ人民戦線新任。元ゲルマニア共産党活動家クララ・ツェトキンのひ孫。
国防ペルカ・タロネン委員長北欧人民戦線新任。
経済マリア・ヴラディミロヴナ・ヴァシリエヴァ委員長人民レーテ同盟留任。
教育ヨハン・ケッコネン委員長北欧人民戦線新任。前カルマル連合人民議会議員。
労働アレクサンドル・ヴァシリエヴィチ・トゥハチェフスキー委員長人民レーテ同盟新任。
保健アレクサンドル・ゲオルギエヴィチ・ラコバ委員長人民レーテ同盟新任。
国防産業マリア・ゴールドシュタイン委員長人民レーテ同盟パレスチナ共産党議長。新任。
国土資源パウル・ルクセンブルク委員長北欧人民戦線新任。ゲルマニア革命の英雄ローザ・ルクセンブルクのひ孫。


各人民委員会の副委員長や政務責任書記の一覧は、以下の通り。
所属人民委員会氏名ポスト党派備考
財務イレーナ・アールヴ副委員長北欧人民戦線ノルウェー出身
財務グスタフ・ヨハンセン政務責任書記北欧人民戦線前コペンハーゲン特別市政府議長
外務マリア・ラコフスキー副委員長人民レーテ同盟新任。
外務ヴォイチェフ・ヤルゼルスキ政務責任書記人民レーテ同盟新任。
内務ヴォイチェフ・テネール・ミシュマ副委員長人民レーテ同盟ポーランド系ロシア人亡命者2世。前ヘルシンキ市長。
内務ヴィルヘルム・リヒター政務責任書記ドイツ人民戦線新任。
司法ギュンター・ツヴァイス副委員長ドイツ人民戦線新任。
国防グスタフ・フェルドマン副委員長北欧人民戦線新任。
経済クルト・シュヴァルツ副委員長北欧人民戦線新任。
教育ユーリ・ニコラエフ副委員長人民レーテ同盟ノヴゴロドへの留学経験がある。
保健ドロシー・ナーマン政務責任書記パレスチナ共産党ドネツク出身のユダヤ系。
国防産業マヌエル・ロペス・アグスティン政務責任書記人民レーテ同盟カルマル連合出身。
国土資源マックス・ハルトマン副委員長北欧人民戦線新任。

連邦皇帝

地球帝国連邦の神聖不可侵なる元首であり、帝国連邦の全てを指導する存在。
実際は維新評議会の傀儡であり、なんら実権は有していない。旧大日本帝国連邦の皇族であるオキナガ家が世襲する。

連邦維新評議会

地球帝国連邦の全権を掌握する機関。立法・行政・司法・連邦維持のすべてを司っており、権限は強大。維新評議会議長に権限が集中しているように見えるが、帝政維持のための軍を掌握する軍務尚書や利害調整を行う国家計画委員会委員長の権限の方が強大。
議長アルベルト・トシキ・ナルセ・ヨシノ
副議長スサーナ・チサキ・アトミヤ・シャノン
副議長湊川樹
評議員アドルフ・フォン・カッツラー
キョウヘイ・”オシカゼ“・ハヤシ・スワ
ショウエイ・チャハイ・シン・ヤマゾエ
ゴロウ・タケヤマ・フィロソフィ・ゴガク

連邦元老院

連邦元老院はユーラフリカ連邦の立法府たる連邦議会の上院である。定数は200。構成国別大選挙区制。単記移譲式。
北欧連合共和国に60議席、ベネルクスに60議席、ドイツに40議席、バルトに20議席、ドナウ連邦に10議席、レバノン、シリア、下ナイル、パレスチナ、南西アフリカにそれぞれ2議席割り振られている。(過去)

ユーラフリカ左翼同盟を離党した80議員と国民民主党の議員20人で構成され、定数は100。全員が救国戦線参加者で、議長はカッツラー。

連邦人民議会

連邦人民議会はユーラフリカ連邦の立法府たる連邦議会の下院である。定数は3000。構成国比例選挙区別拘束名簿式比例代表制。
北欧連合共和国に1000議席、ベネルクスに600議席、ドイツに600議席、バルトに400議席、ドナウに200議席、レバノン、シリア、下ナイル、パレスチナ、南西アフリカにそれぞれ40議席割り振られている。阻止条項は12%と高め。(過去)

国民民主党(造反者30人を除く)120人しか議員がいないため、現在は機能停止状態にある。

政党

政党名略称党首議会勢力与/野党主義元老院議席数人民議会議席数
北欧人民戦線NENFクララ・ド・モンテーニュ議長ユーラフリカ左翼同盟与党マルクス主義/プロレタリア民主主義601000
ベネルクス急進左翼党BRPウルスラ・フォン・デア・ライエン議長ユーラフリカ左翼同盟与党マルクス主義/プロレタリア民主主義60600
ドイツ人民戦線DVFオットー・グローテヴォール議長ユーラフリカ左翼同盟与党左翼/マルクス主義40600
人民レーテ同盟VRUアナ・パウケル議長ユーラフリカ人民同盟与党左翼/マルクス主義1080
アラブ復興戦線ARFミシェル・アフラク議長アラブ人民連合野党左翼/アラブ社会主義6120
全連邦共産党KPEUミハイル・ブハーリン書記長ユーラフリカ共産党会議野党左翼/トロツキズム2300
連邦自由民主同盟FDAエリザベート・フォン・ハプスブルク自由主義連合野党自由主義経済2150
連邦国民民主党FNDPネルソン・フランツ自由主義連合野党自由主義経済・反共主義20150

連邦構成主体

連邦構成主体は大きく分けて3種類である。革命の聖地を中心とする連邦特別市、1971年の改正連邦憲章調印国である連邦構成国、それ以降に加盟した連邦自治領からなる。(過去)

構成主体の法的権限一覧
権限連邦特別市連邦構成国連邦自治国一等自治領二等自治領三等自治領連邦保護領
内政自治権
独自通貨発行権××××××
予算策定権×××
参戦拒否権××××
参戦権×××××
陣営脱退権×××××××
陣営内外交権××××
陣営外外交権×××××
域内武装権×
域外武装権××
BC兵器保有権××
核兵器保有権×××××
地域連邦結成権××××
連邦脱退権×××××

現在はユーラフリカ帝国自治領と日本帝国直轄領からなる。

連邦特別市(過去)

連邦特別市は、前身のユーラシア連邦建設の中心となった都市や、カルマル革命の勃発地などにその地位が与えられている。連邦特別市は連邦構成国と同等の地位を有しており、各構成国と同様、連邦人民議会の一部の議席を割り当てられている。
現在は「革命首都」の名を冠するマルメと「革命都市」の名を冠するカルマルのみが連邦特別市に指定されている。

連邦構成国(過去)

連邦構成国は、ユーラシア連邦結成の契機となった北欧連合共和国や、1971年連邦憲章への調印国にその地位が与えられている。連邦人民議会の議席は構成国・特別市毎に設定されている。
北ヨーロッパ連合共和国、西ヨーロッパ連合共和国、中央ヨーロッパ連合共和国、東ヨーロッパ連合共和国の4国が存在する。

連邦自治領(過去)

連邦自治領は、1976年以降の連邦憲章調印国に与えられる地位である。自治領の住民は自治領民と呼ばれ、完全な内政自治権が保障される代わりに移動の自由と連邦政治への参加が制限される。
自治領内に自治領内構成地域を設置できる連邦自治国から連邦外武装権のない連邦三等自治領、域内武装権もない連邦保護領までさまざまな形態がある。
自治国は東ローマ連邦のみで、東ローマ連邦を構成する自治領として、東バルカン・西バルカン・ハヤスタンという一等自治領3つ、シリア・レバノン・パレスチナ・クルディスタンという二等自治領4つ、下ナイルという三等自治領1つがあり、別個の三等自治領として下ナイルがある。
保護国はトランスヨルダンとニヤサランドが存在する。

構成主体一覧(過去)

ユーラフリカ連邦
略称名称区分首府史実の地域
RK.革命首都マルメ連邦特別市マルメ市マルメ市(スウェーデン南部)
KM.革命都市カルマル連邦特別市カルマル市カルマル市(スウェーデン南部)
NU.北ヨーロッパ連合共和国連邦構成国カールセンシュタット特別市カルマル市とマルメ市を除く北欧全域
WU.西ヨーロッパ連合共和国連邦構成国アムステルダム特別市アムステルダム都市圏を除くベネルクス全域、フランス、アンドラ、バスク
ZU.中央ヨーロッパ連合共和国連邦構成国フランクフルト特別市帝政期のドイツ、二重帝国のオーストリア・ハンガリー・チェコ
ÖU.東ヨーロッパ連合共和国連邦構成国ワルシャワ特別市三帝同盟期のポーランド、スロヴァキア、及びバルト三国
ÖR.東ローマ連邦連邦自治国コンスタンティノープル特別市東ローマ帝国(10世紀)及びスロベニア、クロアチア
EB.連邦東バルカン自治領連邦自治国内一等自治領ヴァルナ特別市ルーマニア、ブルガリア
WB.連邦西バルカン自治領連邦自治国内一等自治領ベオグラード特別市ユーゴスラビア、アルバニア、ギリシャ
KH.連邦ハヤスタン自治領連邦自治国内一等自治領ミコヤノフスク特別市アルメニア、キリキア地方
AN.連邦アナトリア自治領連邦自治国内二等自治領アンカラ特別市クルディスタン除くトルコのアジア部分
SY.連邦シリア自治領連邦自治国内二等自治領ダマスクス特別市クルディスタン除くシリア
KD.連邦クルディスタン自治領連邦自治国内二等自治領カーミシュリー特別市クルディスタン
LB.連邦レバノン自治領連邦自治国内二等自治領ベイルート特別市大レバノン
PL.連邦パレスチナ自治領連邦自治国内二等自治領テルアヴィヴ特別市パレスチナ
SN.連邦下ナイル自治領連邦自治国内三等自治領アレクサンドリア特別市エジプト
SW.連邦南西アフリカ自治領三等自治領ソールズベリー特別市ナミビア、ローデシア、ザンビア、ボツワナ
TJ.連邦トランスヨルダン保護領連邦保護領アンマン市ヨルダン
SW.連邦ニヤサランド保護領連邦保護領シュヴァルツシュタット市ニヤサランド
北ヨーロッパ連合共和国
略称名称区分首府史実の地域
BK.カールセンシュタット首都特別市連合首都カールセンシュタット*1カルマル市周縁の郊外地区
SKU.スカンディナヴィア・コミューン連邦連合構成主体コペンハーゲン特別市北欧
AKU.大西洋コミューン連邦連合構成主体レイキャビク特別市アイスランド、グリーンランド、ニューファンドランド
NF.北米自治連邦準連合構成主体クシュマーシュタット特別市ニューファンドランド島
スカンディナヴィア・コミューン連邦
略称名称区分首府史実の地域
KH.コペンハーゲン特別市*2共和国特別市コペンハーゲンコペンハーゲン
DR.デーン・コミューン共和国共和国マルクスシュタット*3デンマーク本土
SR.スヴェア・コミューン共和国共和国ストックホルムサーミ地域を除くスウェーデン
NW.ノルゲ・コミューン共和国共和国オスロノルウェー
RPR.ラップ・コミューン共和国共和国ロヴァニエミラップランド
FR.フィン・コミューン共和国共和国ヘルシンキラップランド除くフィンランド
AL.オーランド・コミューン共和国共和国マリエハムンオーランド諸島
大西洋コミューン連邦
略称名称区分首府史実の地域
RV.レイキャビク特別市*4共和国特別市レイキャビクレイキャビク
IL.アイスランド・コミューン共和国共和国ケプラヴィークアイスランド島
GL.グリーンランド・コミューン共和国共和国ヌークグリーンランド島
FL.フェロー諸島・コミューン共和国共和国トースハウンフェロー諸島
NAA.北米自治連邦自治共和国クシュマーシュタットニューファンドランド島
北米自治連邦(共和国とほぼ同等の権限を持つ)
略称名称区分首府史実の地域
KS.クシュマーシュタット特別市自治共和国特別市クシュマーシュタット*5セント・ジョンズ
NF.ニューファンドランド共和国共和国トレーズブルク*6ニューファンドランド島

西ヨーロッパ連合共和国
西ヨーロッパ連合共和国
略称名称区分首府史実の地域
AM.アムステルダム都市圏連合首都アムステルダム市アムステルダム都市圏
HG.英雄都市ハーグ連合自由都市ハーグ市ハーグ市
BR.人民都市ブリュッセル連合自由都市ブリュッセル市ブリュッセル市
FD.フランデレン評議会共和国連合構成主体ロッテルダム市アムステルダムとフレヴォラント州除くオランダ王国全域およびフランドル地域
WL.ワロン評議会共和国連合構成主体ヘント市ブリュッセル除くワロン地方
SP.シャンパーニュ共和国連合構成主体トロツキーシュタットルクセンブルク全域
FR.フランス人民コミューン共和国連合構成主体パリエルザス=ロートリンゲン除くフランス全域
AD.アンドラ人民コミューン共和国連合構成主体アンドラ・ラ・べリャアンドラ
BC.バスク人民コミューン共和国連合構成主体ビルバオバスク地方
中央ヨーロッパ連合共和国
中央ヨーロッパ連合共和国
略称名称区分首府史実の地域
FF.英雄都市フランクフルト連合首都フランクフルト・アム・マイン特別市フランクフルト都市圏
HB.共和国自由都市ハンブルク連合自由都市ハンブルク特別市ハンブルク市
BR.共和国自由都市ブレーメン連合自由都市ブレーメン特別市ブレーメン市
DE.ドイツ評議会共和国連合構成主体ベルリン市ドイツとエルザス=ロートリンゲン
ÖR.オーストリア評議会共和国連合構成主体ウィーン市オーストリア
CZ.チェコ評議会共和国連合構成主体プラハチェコ全域
MG.ハンガリー評議会共和国連合構成主体ブダペストハンガリー

東ヨーロッパ連合共和国
東ヨーロッパ連合共和国
略称名称区分首府史実の地域
WS.人民都市ワルシャワ構成国首都特別市ワルシャワ特別市ワルシャワ
RG.共和国自由都市リガ構成国自由都市リガ特別市リガ市
TL.共和国自由都市タリン構成国自由都市タリン特別市タリン市
PL.ポーランド評議会共和国構成主体クラクフ市ダンツィヒ回廊除く第一共和制ポーランド
LT.ラトビア評議会共和国構成主体ヴェストリガ市リガ除くラトビア
LH.リトアニア評議会共和国ヴィリニュス市クライペダ除くリトアニア
ES.エストニア評議会共和国ヴェストタリン市タリン除くエストニア
SV.スロヴァキア評議会共和国ブラティスラヴァ市スロヴァキア

東ローマ連邦
東ローマ連邦
略称名称区分首府史実の地域
CN.英雄都市コンスタンティノープル自治国首都特別市コンスタンティノープル特別市イスタンブールのヨーロッパ側
RG.共和国自由都市リガリガ特別市リガ市
TL.共和国自由都市タリンタリン特別市タリン市
PL.ポーランド評議会共和国クラクフ市ダンツィヒ回廊除く第一共和制ポーランド
LT.ラトビア評議会共和国ヴェストリガ市リガ除くラトビア
LH.リトアニア評議会共和国ヴィリニュス市クライペダ除くリトアニア
ES.エストニア評議会共和国ヴェストタリン市タリン除くエストニア
SV.スロヴァキア評議会共和国ブラティスラヴァ市スロヴァキア

軍事

連邦統合軍(過去)

連邦統合軍は、陸海空の3軍を統括して運営できる統合本部のことである。平時は核部隊などの訓練や予備役の管理などを行い、有事は陸海空軍を統率し、内務人民委員会管轄下の武装人民警察や人民保衛軍、労農赤衛軍などと連携する。
統合軍幹部一覧
軍階級氏名出身組織
統合軍元帥サルバドール・マリア・ラウル・デ・テネール・イ・アウグストゥス文民、内務人民委員会附属武装人民警察(武警上級大将兼人民警察警視監)
統合軍上級大将ルイス・ヒルシャー文民、国防人民委員会国防計画局長
統合軍大将メアリー・フロスト空軍元帥、前人民空軍司令官
統合軍大将フィリップ・ルイ・ジュスト陸軍元帥、前人民陸軍司令官
統合軍大将レイチェル・フィッシャー文民、内務人民委員会付属国内軍元帥、内務人民委員

陸軍

階級役職氏名前職
陸軍元帥陸軍総司令官アムシェル・ゴールドシュタイン陸軍上級大将、カルマル第1総軍司令官

構成国や州ごとに配置される「総軍」が46個あり、また1個総軍は2〜5個軍で構成され、1個軍は2〜3個師団で構成される。総兵力は680万人。

海軍

階級役職氏名前職
海軍元帥海軍総司令官ヨハン・アウグスティン・フォン・リトヴィツキー海軍上級大将、カルマル第1艦隊司令官

総兵力は150万人。

空軍

階級役職氏名前職
空軍元帥空軍総司令官アンヌ・マリー・ルヴェール空軍上級大将、カルマル第1航空軍司令官

総兵力は150万人。

内務人民委員会管轄下の軍事組織

内務人民委員会が管轄する軍事組織も存在する。
連邦警察軍
警察官で構成され、有事の国内治安維持活動や占領地での治安維持活動も行う。
階級役職氏名前職
上級警視監警察軍司令官エマニュエル・アムシェル・ゴールドバーグ警視監、革命首都警察庁長官

総数は30万人。
国境軍
国境警備を担う。
階級役職氏名前職
上級大将国境軍司令官マクシム・ゴリコフ大将、カルマル東部国境第1軍司令官

総数は20万人。
武装人民警察
警察出身者と軍憲兵出身者が大半を占め、平時の対テロ作戦と首都防衛、有事の占領地域における治安維持活動を行う。
階級役職氏名前職
武警元帥武装人民警察総指揮官ナタニエル・ゴルシュ武警上級大将、駐フランス武警司令官

兵力は30〜50万人とされているが、100万人規模で動員されることもある。
人民保衛軍
警察軍や武警の補助を行う組織。警察出身者が多い。
階級役職氏名前職
保衛上級大将人民保衛軍司令官アレクサンドル・リプコフ保衛大将、革命首都保衛軍司令官

兵力は50万人程度。
首都防衛軍
革命首都マルメや革命都市カルマルを防衛するための組織。武装人民警察や警察軍、人民保衛軍などで構成される。
階級役職氏名前職
首都防衛軍司令官カルマル市警察庁長官

兵力は20万人。
労農赤衛軍
労働者や農民で構成された民間武力組織。地域防衛を主な任務とする。
階級役職氏名前職
パルチザン元帥労農赤衛軍最高指揮官金日成内務人民委員会政務責任書記

兵力は750万人。

外交

総覧

世界共和国連合を中心に、ノヴゴロドやバルトなど近隣国と良好な関係を維持している。自由主義諸国との関係は概して険悪で国交のない国も多々あるが、近年は日本との関係改善も進んでおり、外交ルート拡大に注力している。
以下、各国との個別的関係について記述する。

世界共和国連合諸国

コミンテルン諸国との友好に加え、伝統的友好国である大西洋連合国との関係も良好。諸国の友好によって大西洋の安全が保たれている。
人民コミューン連邦との間には、ユーラフリカ連邦からの復興支援や経済支援が行われ、人民コミューン連邦からは天然資源が返ってくるという相補的貿易関係が成立している。
アステーカ共和国とも軍事協力や経済連携などで友好を深めている。
大西洋連合国とは、合同軍事演習や兵器の共同開発・共同使用のみならず、軍事的・経済的に深く結びついている。人民コミューン連邦に次ぐユーラフリカ連邦製武器の購入国である。
陣営加盟国とは軍事演習や民間経済協力、文化交流などを通じて、官民双方で友好関係にある。

ノヴゴロド公国→ノヴゴロド自治領

第二次カルマル革命期に不可侵条約を締結して以来、カルマル連合やユーラシア連邦が大陸諸国と交流・交戦する際の仲介国・通過国となってきた。そのためノヴゴロドは連邦の戦闘に巻き込まれることなく、自由主義諸国の中では数少ない、我が国との友好的関係のある国家である。外国資本の導入を厳しく規制してきた我が国だったが、近年ノヴゴロド資本にのみ参入が解禁されるなど、伝統的関係を背景にした民間交流は盛んである。
1976年にノヴゴロドがロシア民主連邦共和国に併合されると、旧ノヴゴロド地域へのインフラ整備などに参画している。

バルト連合公国

大麻の国。カルマル連合が医療用大麻の使用を推進してきたため、大麻の大規模栽培国だったバルトとは友好関係を維持してきた。ザスーリチ政権時にオルデンブルグ記念友好大橋がリエパーヤ〜ゴットランド島〜カルマル連合本土間にかかり、往来も活発化した。
1960年代に全ロシア=レーテ連邦の領有権問題で一時対立するが、ユウト・ハタハラが外務人民委員長に就任してから関係改善が進み、1970年バルト民主化を機に国交回復と大橋再開が為された。対ローマ貿易の中継地点として重要視されている。

大日本帝国連邦

1960年代まで国交がなかった。世界革命路線の事実上の放棄に伴い、自由主義陣営の幾つかの国と国交を結んだ際、日本は筆頭国であった。第三次ロシア内戦を通じて友好関係が深まり、日本における兌換可能な外国通貨がユーロとなり、カルマル革命50周年記念閲兵式に日本軍が出席するなどして緊密な関係を構築している。

中央アジア連邦

国交は維持されている。

ローマ連邦

事実上の冷戦状態で幾度となく対立しているが、国際橋脚の建設では協力するなど一定の関係は維持されている。国交は存在する。

中華民国

日本が凋落して以降の日本圏の事実上の盟主。共和制国家であるためイデオロギー的対立もなく、一定の協調関係が確立されている。

東ヨーロッパ民主連邦共和国

同盟国として緊密に連携している。旧加盟国の全ロシア=レーテ連合を前身とするため、ユーラシア連邦と一致した外交方針をとっている。

スペイン

スペイン内戦前の人民戦線政府を「スペインを代表する唯一合法な政府」と承認しているため、現在のスペイン共和国政府への国家承認は停止されている。が、承認停止前からの国交は維持されており、スペイン共和国のパスポートも問題なく使用されており、官民双方の貿易も変わらず継続している。

その他

ドイツ、オーストリア=ハンガリー、エイルシュタットとは国交が存在している。蝦夷国とは外交関係が樹立されていない。

経済

文化

ユーラフリカ連邦は歴史的に他国からの亡命者を多数受け入れており、多文化共生の伝統が息づいている。
以下に亡命者の分類と特徴を記す。

東欧民連系

1976年のスラブ民族主義反乱により、この地域からの亡命者が急増した。
東欧民連核心市民の核心
スラブ民族主義者に最も敵視されている東欧民連の赤い上級貴族たち。露民連建国功労者とその一族が含まれる。1940年の亡命以来、露民連復権まではユーラシア連邦で亡命生活を送り、ユーラシア連邦の顕職にも多く就任していた。
プレハーノフ家、クロプシュトック家、エリツィン家、トレポック家、ザスーリチ家、リヴォフ家、ケレンスキー家などが代表的。他にゲオルギエフ家、ウリヤノフ家、ピャタコフ家、ブロンシュテイン家、ラコバ家、ミコヤン家、フルシチョフ家、トゥハチェフスキー家など。総人口は1.8万人。全員がユーラフリカ連邦との二重国籍。亡命者は1.8万人。ピャタコフ家はシベリア共和国へと移住。
急進左翼党とその領導体制を支持する東欧民連核心市民
東欧民連の赤い貴族。主として中下級貴族が中心だが、露民連復権まではユーラシア連邦等で30年近く亡命生活を送っていたものたちも多い。
露民連建国を支持した市民のうち、ユーラシア連邦等に亡命した人々とその一族、及び旧ロシア合衆国側で公職にありながら露民連建国に協力した人とその一族、祖国解放戦争列士遺家族、祖国解放戦争従軍者とその一族、全国連合派諸党の党員とその一族、露民連支持派市民団体の構成員とその一族、合衆国体制下における政治犯とその一族、ユーラシア連邦等への留学者・経験者とその一族が含まれる。総人口は180万人で、うち178万人がユーラフリカ連邦との二重国籍、2万人がユーラフリカ連邦同盟国との二重国籍。
亡命者は178万人。2万人はシベリア共和国に移住した。
東欧民連市民
東欧民連の市民階級。参政権や基本的人権が保障される階級。主として亡命せずに国内で反体制活動を行っていた者が多いが、亡命経験者もいる。露民連復権後にユーラシア連邦国籍を取得した者が大半。
露民連建国を支持した市民のうち、上記2分類に含まれなかった者とその一族、及び建国後に露民連政府に積極的協力を行った者とその一族、露民連を支持はしないものの合衆国体制に反発した者とその一族、祖国解放戦争そのものに反対した「中立反戦派」とその一族が含まれる。総人口は900万人で、うち450万人がユーラフリカ連邦との二重国籍、200万人がユーラフリカ連邦同盟国との二重国籍、250万人がいずれかの地球連邦加盟国の永住権保持者。
850万人がユーラフリカ連邦に居住。50万人は退避作業中。
地方公民
東欧民連の農奴階級。地方に縛り付けられ、都市部での生活は出稼ぎ労働をしている時のみという待遇。亡命する場合は経済難ということが多く、連邦政府も流入を厳しく制限している。
旧合衆国を支持した住民。総人口は1億4300万人で亡命してくるのは年に3万人ほど。国内移動にも国内旅券が必要であり、国政参政権はおろか、地方参政権も所属基礎自治体の長官選挙を除いて保持していない。連邦市民が経営する企業や核心市民が保有する領地で働く者が多い。
自治領民
旧ノヴゴロド公国関係者など。大半が日本への亡命を希望しており、連邦政府も領土通過を認めている。
旧合衆国を支持ないし中立でありながら、同時に合衆国からの独立を目指していた地域及び民族を対象とする。少数民族や旧ロシア帝国貴族などが含まれており、自治領内部における完全自治権を有し、連邦共和国への対外的臣従のみが求められている。国外と自由に往来することはできないものの、国内の移動は自由である。総人口は2700万人で、うち亡命者は27万人。国政参政権はないが、自治領内においては各自治領憲章が定める権利を有し、連邦元老院自治領議席所属の代議員を選挙する権利は持っている。

おまけ

すべての加盟国は、その国際関係において、武力による威嚇又は武力の行使を、いかなる国の領土保全又は政治的独立に対するものも、また、世界連合の目的と両立しない他のいかなる方法によるものも慎まなければならない。
すべての加盟国は、世界連合がこの憲章に従ってとるいかなる行動についても世界連合にあらゆる援助を与え、且つ、世界連合の防止行動又は強制行動の対象となっているいかなる国に対しても援助の供与を慎まなければならない。

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