チハの架空国家2(再建)

1941年、第一次ロシア内戦で誕生した全ロシア＝レーテ連合とカルマル連合が同盟条約を締結したことで成立した。1976年に下ナイル評議会共和国の加盟を認めたことでユーラフリカ連邦に改称。人民共和制、連邦共和制をとり、民主的な評議会社会主義を基盤としていることから、「世界で最も民主的な国」の異名をとる。

1985年7月、「八月維新軍」のクーデターにより救国戦線派と連邦政府派に分かれての内戦に陥った。

各構成国に外交権・軍保有権も与えられている極めて緩やかな連邦制を特色とする、連邦共和制国家。共和制維持が政治活動の条件である人民共和制も併用されている。

連邦大統領はユーラフリカ連邦の元首であり、連邦構成主体の統廃合を司る権利や、連邦議会(上下両院)の提出法案を拒否する権限を持っている。他、連邦議会の推挙に基づき連邦人民委員会議長を任命し、憲法を公布し、恩赦を発布し、外国大使および特命大使の信任状の授受を行う。平時か有事かを問わず、法律と同格の大統領令発出権を持つ。
1期5年で3選禁止。1969年までは連邦人民委員会議長も兼務し、行政権全般を行使していた。

歴代大統領は以下の通り。

第代	氏名	在任期間	党派	出身地域
初代	レフ・トロツキー	1941年〜1942年	ロシア社会民主労働党ボリシェヴィキ(RSDLP-BS)	旧ロシア共和国
2代	ヴェーラ・ザスーリチ	1942年〜1949年	ロシア社会民主労働党メンシェヴィキ(RSDLP-MS)	旧ロシア共和国
3代	ヴェーラ・フィグネル	1949年〜1959年	社会革命党(SR)	旧ロシア共和国
4代	エルンスト・マックス・フォン・オルデンブルグ	1959年〜1969年	統一派コミューン(EK)	旧カルマル連合
5代	マリア・アーデルベルト・カールセン	1969年〜1976年3月15日	カルマル人民戦線	旧カルマル連合
6代	ユウト・ハタハラ	1976年3月15日〜1976年12月31日	人民レーテ同盟	旧カルマル連合
7代	マグダレーナ・カザリン・カールセン・ツー・ヴァーサ	1977年1月1日〜1983年4月30日	北欧人民戦線	北欧連合共和国
8代	トーベ・マリカ・ヤンソン	1983年5月1日〜	ユーラフリカ左翼同盟	北欧連合共和国

1969年以降、カールセン大統領の改革によって行政権を手にする実質的機関に進化した。
人民委員会議長は他国の首相に相当し、各人民委員会の委員長(大臣級)の任免や、人民委員会議責任書記(官房長官級)、各人民委員会の副委員長や政務責任書記の任免を行う権限を持つ。
歴代人民委員会メンバーの詳細はユーラフリカ連邦の首相一覧?を参照。

1986年現在の人民委員会議構成メンバーは以下の通り。
現在の人民委員会議メンバーは全て連邦人民議会議員。

ノイエ＝シュタウフェン内閣の閣僚。

所属人民委員会	氏名	ポスト	党派	備考
人民委員会議	カザリン・マリア・エミリア・エリザベート・フォン・ノイエ・シュタウフェン	議長	北欧人民戦線	留任。
人民委員会議	空席	副議長	-	-
人民委員会議	ヨシト・ハタハラ	責任書記	北欧人民戦線	新任。
財務	マックス・ベールグ	委員長	北欧人民戦線	新任。
外務	ヤーノシュ・カーダール	委員長	人民レーテ同盟	新任。ドナウ共産党(ヘルシンキ派)議長。
内務	ミロン・コンスタンティネスク	委員長	人民レーテ同盟	新任。ルーマニア共産党(ヘルシンキ派)議長。
司法	ギュンター・ツェトキン	委員長	ドイツ人民戦線	新任。元ゲルマニア共産党活動家クララ・ツェトキンのひ孫。
国防	ペルカ・タロネン	委員長	北欧人民戦線	新任。
経済	マリア・ヴラディミロヴナ・ヴァシリエヴァ	委員長	人民レーテ同盟	留任。
教育	ヨハン・ケッコネン	委員長	北欧人民戦線	新任。前カルマル連合人民議会議員。
労働	アレクサンドル・ヴァシリエヴィチ・トゥハチェフスキー	委員長	人民レーテ同盟	新任。
保健	アレクサンドル・ゲオルギエヴィチ・ラコバ	委員長	人民レーテ同盟	新任。
国防産業	マリア・ゴールドシュタイン	委員長	人民レーテ同盟	パレスチナ共産党議長。新任。
国土資源	パウル・ルクセンブルク	委員長	北欧人民戦線	新任。ゲルマニア革命の英雄ローザ・ルクセンブルクのひ孫。

各人民委員会の副委員長や政務責任書記の一覧は、以下の通り。

所属人民委員会	氏名	ポスト	党派	備考
財務	イレーナ・アールヴ	副委員長	北欧人民戦線	ノルウェー出身
財務	グスタフ・ヨハンセン	政務責任書記	北欧人民戦線	前コペンハーゲン特別市政府議長
外務	マリア・ラコフスキー	副委員長	人民レーテ同盟	新任。
外務	ヴォイチェフ・ヤルゼルスキ	政務責任書記	人民レーテ同盟	新任。
内務	ヴォイチェフ・テネール・ミシュマ	副委員長	人民レーテ同盟	ポーランド系ロシア人亡命者2世。前ヘルシンキ市長。
内務	ヴィルヘルム・リヒター	政務責任書記	ドイツ人民戦線	新任。
司法	ギュンター・ツヴァイス	副委員長	ドイツ人民戦線	新任。
国防	グスタフ・フェルドマン	副委員長	北欧人民戦線	新任。
経済	クルト・シュヴァルツ	副委員長	北欧人民戦線	新任。
教育	ユーリ・ニコラエフ	副委員長	人民レーテ同盟	ノヴゴロドへの留学経験がある。
保健	ドロシー・ナーマン	政務責任書記	パレスチナ共産党	ドネツク出身のユダヤ系。
国防産業	マヌエル・ロペス・アグスティン	政務責任書記	人民レーテ同盟	カルマル連合出身。
国土資源	マックス・ハルトマン	副委員長	北欧人民戦線	新任。

(機能停止)

全国抵抗委員会委員長	グレゴール・ギジ
市民軍司令官	イリヤ・フィリップス武警上級大将

連邦元老院はユーラフリカ連邦の立法府たる連邦議会の上院である。定数は200。構成国別大選挙区制。単記移譲式。
北欧連合共和国に60議席、ベネルクスに60議席、ドイツに40議席、バルトに20議席、ドナウ連邦に10議席、レバノン、シリア、下ナイル、パレスチナ、南西アフリカにそれぞれ2議席割り振られている。

連邦人民議会はユーラフリカ連邦の立法府たる連邦議会の下院である。定数は2000。構成国人口配分型比例選挙区別拘束名簿式比例代表制。
北欧共和国に500議席、西欧共和国に600議席、中欧共和国に600議席、バルトに250議席、日本民主連邦共和国に50議席が割り振られている。阻止条項は12%と高め。

会派名	略称	代表者氏名	与/野党	主義	政治的立場	議席数
市民軍-全国抵抗委員会	VA-AFRC	グレゴール・ギジ	閣外協力	反君主制 親連邦派 派閥： マルクス主義 プロレタリア民主主義 社会民主主義	包括政党 派閥： 左翼〜極左	700
地球人民左翼同盟	WVLA	オットー・グローテヴォール	与党	マルクス主義 プロレタリア民主主義 親連邦派	左翼〜極左	500
地球社会民主同盟	WSDA	エディット・クレッソン	与党	社会民主主義 民主社会主義 マルクス＝カウツキー主義 派閥： 社会自由主義 第三の道 親連邦派	中道左派〜左翼 派閥： 中道〜中道左派	300
地球労農人民同盟	WAPA	宮本顕治	与党	マルクス＝レーニン主義 共産主義 親連邦派	極左	200
地球連邦共産党	WBKP	ウラジーミル・プレハーノフ	与党	マルクス主義 共産主義 マルクス＝レーニン＝トロツキー主義	極左	120
自由改革同盟	LRA	ボリス・エリツィン	野党	経済的自由主義 親連邦派 社会自由主義	中道〜中道左派	160
人民連合“連帯”	VU-S	マミ・エミリー・ハル・サクラ 龍一文	野党	マルクス主義*1 龍一文主義 派閥： 社会保守主義*2 プロレタリア民主主義*3 民主社会主義(一部)	左翼*4 派閥： 中道右派〜右翼*5 中道〜中道左派*6	20

地球共和派左翼

WRL

レフ・ヴァウェンサ

野党

経済的自由主義 反連邦派 反君主制 派閥： 社会保守主義

中道〜中道左派 派閥：中道右派

0

政党名	略称	党首	議会勢力	与/野党	主義	元老院議席数	人民議会議席数
市民軍-全国抵抗委員会	VA-AFRC	グレゴール・ギジ	VA-AFRC	閣外与党	包括政党 反君主制 派閥： 左翼〜極左 マルクス主義 プロレタリア民主主義 社会民主主義	0	700
北欧人民戦線	NENF	ルイ＝オーギュスト・ド・モンテーニュ	地球人民左翼同盟	与党	マルクス主義 プロレタリア民主主義	60	300
西欧左翼党	WEL	ウルスラ・フォン・デア・ライエン	地球人民左翼同盟	与党	マルクス主義 プロレタリア民主主義	60	100
中欧人民戦線	CVF	オットー・グローテヴォール	地球人民左翼同盟	与党	左翼 マルクス主義	40	100
ドナウ社会民主党	DNSDP	イムレー・ナジ	地球社会民主同盟	与党	中道左派 社会民主主義	0	100
ドイツ社会民主党	DSDP	ヴィリー・ブラント	地球社会民主同盟	与党	中道〜中道左派 社会自由主義 第三の道	0	100
フランス社会党	PS	エディット・クレッソン	地球社会民主同盟	与党	中道左派〜左翼 マルクス＝カウツキー主義 民主社会主義 親連邦派	0	100
社会主義労働者党	SAP	オスカー・ラ＝フォンテーヌ	地球労農人民同盟	与党	極左 共産主義 親連邦派	0	150
日本統一共産党	JCP(U)	宮本顕治	地球労農人民同盟	与党	左翼〜極左 科学的社会主義 日本主導の世界革命	0	30
日本労農党	JAPP	黒田寿男	地球労農人民同盟	与党	左翼〜極左 マルクス＝レーニン主義	0	10
日本社会民主党	JSDP	土井たか子	地球労農人民同盟	与党	左翼 社会民主主義 非武装中立・平和外交	0	10
地球連邦共産党	WBKP	ウラジーミル・プレハーノフ	地球連邦共産党	与党	極左 マルクス主義 共産主義 マルクス＝レーニン＝トロツキー主義	0	100
全連邦共産党	KPWU	ミハイル・ブハーリン	地球連邦共産党	与党	極左 マルクス主義 共産主義 マルクス＝トロツキー主義	0	20
連邦自由民主党	FDP	エリザベート・フォン・ハプスブルク	自由改革同盟	野党	中道〜中道左派 経済的自由主義 社会自由主義 親連邦派	0	60
自由市民党	FPP	ボリス・エリツィン	自由改革同盟	野党	中道 経済的自由主義	0	60
連邦国民民主党	FNDP	ネルソン・フランツ	自由改革同盟	野党	中道〜中道右派 経済的自由主義 反共主義	0	40
連帯	SP	マミ・エミリー・ハル・サクラ	人民連合“連帯”	野党	中道左派 社会自由主義	0	10
人民連合-”連帯“	BV-”S“	龍一文	人民連合”連帯“	野党	左翼*7 社会保守主義*8 マルクス＝ルクセンブルク主義*9	0	10

連邦構成主体は大きく分けて3種類である。革命の聖地を中心とする連邦特別市、1971年の改正連邦憲章調印国である連邦構成国、それ以降に加盟した連邦自治領からなる。

構成主体の法的権限一覧

権限	連邦特別市	連邦構成国	連邦自治国	一等自治領	二等自治領	三等自治領	連邦保護領
内政自治権	◯	◯	◯	◯	◯	◯	◯
独自通貨発行権	×	△	×	×	×	×	×
予算策定権	◯	◯	◯	◯	×	×	×
参戦拒否権	◯	◯	◯	×	×	×	×
参戦権	◯	◯	×	×	×	×	×
陣営脱退権	×	×	×	×	×	×	×
陣営内外交権	◯	◯	◯	×	×	×	×
陣営外外交権	◯	◯	×	×	×	×	×
域内武装権	◯	◯	◯	◯	◯	◯	×
域外武装権	◯	◯	◯	◯	◯	×	×
BC兵器保有権	◯	◯	◯	◯	◯	×	×
核兵器保有権	◯	◯	×	×	×	×	×
地域連邦結成権	△	◯	◯	×	×	×	×
連邦脱退権	◯	◯	×	×	×	×	×

連邦特別市は、前身のユーラシア連邦建設の中心となった都市や、カルマル革命の勃発地などにその地位が与えられている。連邦特別市は連邦構成国と同等の地位を有しており、各構成国と同様、連邦人民議会の一部の議席を割り当てられている。
現在は「革命首都」の名を冠するマルメと「革命都市」の名を冠するカルマルのみが連邦特別市に指定されている。

連邦構成国は、ユーラシア連邦結成の契機となった北欧連合共和国や、1971年連邦憲章への調印国にその地位が与えられている。連邦人民議会の議席は構成国・特別市毎に設定されている。
北ヨーロッパ連合共和国、西ヨーロッパ連合共和国、中央ヨーロッパ連合共和国、東ヨーロッパ連合共和国の4国が存在する。

連邦自治領は、1976年以降の連邦憲章調印国に与えられる地位である。自治領の住民は自治領民と呼ばれ、完全な内政自治権が保障される代わりに移動の自由と連邦政治への参加が制限される。
自治領内に自治領内構成地域を設置できる連邦自治国から連邦外武装権のない連邦三等自治領、域内武装権もない連邦保護領までさまざまな形態がある。
自治国は東ローマ連邦のみで、東ローマ連邦を構成する自治領として、東バルカン・西バルカン・ハヤスタンという一等自治領3つ、シリア・レバノン・パレスチナ・クルディスタンという二等自治領4つ、下ナイルという三等自治領1つがあり、別個の三等自治領として下ナイルがある。
保護国はトランスヨルダンとニヤサランドが存在する。

ユーラフリカ連邦
略称	名称	区分	首府	史実の地域
RK.	革命首都マルメ	連邦特別市	マルメ市	マルメ市(スウェーデン南部)
KM.	革命都市カルマル	連邦特別市	カルマル市	カルマル市(スウェーデン南部)
NU.	北ヨーロッパ連合共和国	連邦構成国	カールセンシュタット特別市	カルマル市とマルメ市を除く北欧全域
WU.	西ヨーロッパ連合共和国	連邦構成国	アムステルダム特別市	アムステルダム都市圏を除くベネルクス全域、フランス、アンドラ、バスク
ZU.	中央ヨーロッパ連合共和国	連邦構成国	フランクフルト特別市	帝政期のドイツ、二重帝国のオーストリア・ハンガリー・チェコ
ÖU.	東ヨーロッパ連合共和国	連邦構成国	ワルシャワ特別市	三帝同盟期のポーランド、スロヴァキア、及びバルト三国
ÖR.	東ローマ連邦	連邦自治国	コンスタンティノープル特別市	東ローマ帝国(10世紀)及びスロベニア、クロアチア
EB.	連邦東バルカン自治領	連邦自治国内一等自治領	ヴァルナ特別市	ルーマニア、ブルガリア
WB.	連邦西バルカン自治領	連邦自治国内一等自治領	ベオグラード特別市	ユーゴスラビア、アルバニア、ギリシャ
KH.	連邦ハヤスタン自治領	連邦自治国内一等自治領	ミコヤノフスク特別市	アルメニア、キリキア地方
AN.	連邦アナトリア自治領	連邦自治国内二等自治領	アンカラ特別市	クルディスタン除くトルコのアジア部分
SY.	連邦シリア自治領	連邦自治国内二等自治領	ダマスクス特別市	クルディスタン除くシリア
KD.	連邦クルディスタン自治領	連邦自治国内二等自治領	カーミシュリー特別市	クルディスタン
LB.	連邦レバノン自治領	連邦自治国内二等自治領	ベイルート特別市	大レバノン
PL.	連邦パレスチナ自治領	連邦自治国内二等自治領	テルアヴィヴ特別市	パレスチナ
SN.	連邦下ナイル自治領	連邦自治国内三等自治領	アレクサンドリア特別市	エジプト
SW.	連邦南西アフリカ自治領	三等自治領	ソールズベリー特別市	ナミビア、ローデシア、ザンビア、ボツワナ
TJ.	連邦トランスヨルダン保護領	連邦保護領	アンマン市	ヨルダン
SW.	連邦ニヤサランド保護領	連邦保護領	シュヴァルツシュタット市	ニヤサランド

北ヨーロッパ連合共和国
略称	名称	区分	首府	史実の地域
BK.	カールセンシュタット首都特別市	連合首都	カールセンシュタット*10	カルマル市周縁の郊外地区
SKU.	スカンディナヴィア・コミューン連邦	連合構成主体	コペンハーゲン特別市	北欧
AKU.	大西洋コミューン連邦	連合構成主体	レイキャビク特別市	アイスランド、グリーンランド、ニューファンドランド
NF.	北米自治連邦	準連合構成主体	クシュマーシュタット特別市	ニューファンドランド島
スカンディナヴィア・コミューン連邦
略称	名称	区分	首府	史実の地域
KH.	コペンハーゲン特別市*11	共和国特別市	コペンハーゲン	コペンハーゲン
DR.	デーン・コミューン共和国	共和国	マルクスシュタット*12	デンマーク本土
SR.	スヴェア・コミューン共和国	共和国	ストックホルム	サーミ地域を除くスウェーデン
NW.	ノルゲ・コミューン共和国	共和国	オスロ	ノルウェー
RPR.	ラップ・コミューン共和国	共和国	ロヴァニエミ	ラップランド
FR.	フィン・コミューン共和国	共和国	ヘルシンキ	ラップランド除くフィンランド
AL.	オーランド・コミューン共和国	共和国	マリエハムン	オーランド諸島
大西洋コミューン連邦
略称	名称	区分	首府	史実の地域
RV.	レイキャビク特別市*13	共和国特別市	レイキャビク	レイキャビク
IL.	アイスランド・コミューン共和国	共和国	ケプラヴィーク	アイスランド島
GL.	グリーンランド・コミューン共和国	共和国	ヌーク	グリーンランド島
FL.	フェロー諸島・コミューン共和国	共和国	トースハウン	フェロー諸島
NAA.	北米自治連邦	自治共和国	クシュマーシュタット	ニューファンドランド島
北米自治連邦(共和国とほぼ同等の権限を持つ)
略称	名称	区分	首府	史実の地域
KS.	クシュマーシュタット特別市	自治共和国特別市	クシュマーシュタット*14	セント・ジョンズ
NF.	ニューファンドランド共和国	共和国	トレーズブルク*15	ニューファンドランド島

西ヨーロッパ連合共和国
略称	名称	区分	首府	史実の地域
AM.	アムステルダム都市圏	連合首都	アムステルダム市	アムステルダム都市圏
HG.	英雄都市ハーグ	連合自由都市	ハーグ市	ハーグ市
BR.	人民都市ブリュッセル	連合自由都市	ブリュッセル市	ブリュッセル市
FD.	フランデレン評議会共和国	連合構成主体	ロッテルダム市	アムステルダムとフレヴォラント州除くオランダ王国全域およびフランドル地域
WL.	ワロン評議会共和国	連合構成主体	ヘント市	ブリュッセル除くワロン地方
SP.	シャンパーニュ共和国	連合構成主体	トロツキーシュタット	ルクセンブルク全域
FR.	フランス人民コミューン共和国	連合構成主体	パリ	エルザス＝ロートリンゲン除くフランス全域
AD.	アンドラ人民コミューン共和国	連合構成主体	アンドラ・ラ・べリャ	アンドラ
BC.	バスク人民コミューン共和国	連合構成主体	ビルバオ	バスク地方

中央ヨーロッパ連合共和国
略称	名称	区分	首府	史実の地域
FF.	英雄都市フランクフルト	連合首都	フランクフルト・アム・マイン特別市	フランクフルト都市圏
HB.	共和国自由都市ハンブルク	連合自由都市	ハンブルク特別市	ハンブルク市
BR.	共和国自由都市ブレーメン	連合自由都市	ブレーメン特別市	ブレーメン市
DE.	ドイツ評議会共和国	連合構成主体	ベルリン市	ドイツとエルザス＝ロートリンゲン
ÖR.	オーストリア評議会共和国	連合構成主体	ウィーン市	オーストリア
CZ.	チェコ評議会共和国	連合構成主体	プラハ	チェコ全域
MG.	ハンガリー評議会共和国	連合構成主体	ブダペスト	ハンガリー

東ヨーロッパ連合共和国
略称	名称	区分	首府	史実の地域
WS.	人民都市ワルシャワ	構成国首都特別市	ワルシャワ特別市	ワルシャワ
RG.	共和国自由都市リガ	構成国自由都市	リガ特別市	リガ市
TL.	共和国自由都市タリン	構成国自由都市	タリン特別市	タリン市
PL.	ポーランド評議会共和国	構成主体	クラクフ市	ダンツィヒ回廊除く第一共和制ポーランド
LT.	ラトビア評議会共和国	構成主体	ヴェストリガ市	リガ除くラトビア
LH.	リトアニア評議会共和国	ヴィリニュス市	クライペダ除くリトアニア
ES.	エストニア評議会共和国	ヴェストタリン市	タリン除くエストニア
SV.	スロヴァキア評議会共和国	ブラティスラヴァ市	スロヴァキア

東ローマ連邦
略称	名称	区分	首府	史実の地域
CN.	英雄都市コンスタンティノープル	自治国首都特別市	コンスタンティノープル特別市	イスタンブールのヨーロッパ側
RG.	共和国自由都市リガ	リガ特別市	リガ市
TL.	共和国自由都市タリン	タリン特別市	タリン市
PL.	ポーランド評議会共和国	クラクフ市	ダンツィヒ回廊除く第一共和制ポーランド
LT.	ラトビア評議会共和国	ヴェストリガ市	リガ除くラトビア
LH.	リトアニア評議会共和国	ヴィリニュス市	クライペダ除くリトアニア
ES.	エストニア評議会共和国	ヴェストタリン市	タリン除くエストニア
SV.	スロヴァキア評議会共和国	ブラティスラヴァ市	スロヴァキア

連邦統合軍は、陸海空の3軍を統括して運営できる統合本部のことである。平時は核部隊などの訓練や予備役の管理などを行い、有事は陸海空軍を統率し、内務人民委員会管轄下の武装人民警察や人民保衛軍、労農赤衛軍などと連携する。
統合軍幹部一覧

軍階級	氏名	出身組織
統合軍元帥	サルバドール・マリア・ラウル・デ・テネール・イ・アウグストゥス	文民、内務人民委員会附属武装人民警察(武警上級大将兼人民警察警視監)
統合軍上級大将	ルイス・ヒルシャー	文民、国防人民委員会国防計画局長
統合軍大将	メアリー・フロスト	空軍元帥、前人民空軍司令官
統合軍大将	フィリップ・ルイ・ジュスト	陸軍元帥、前人民陸軍司令官
統合軍大将	レイチェル・フィッシャー	文民、内務人民委員会付属国内軍元帥、内務人民委員

階級	役職	氏名	前職
陸軍元帥	陸軍総司令官	アムシェル・ゴールドシュタイン	陸軍上級大将、カルマル第1総軍司令官

構成国や州ごとに配置される「総軍」が46個あり、また1個総軍は2〜5個軍で構成され、1個軍は2〜3個師団で構成される。総兵力は680万人。

階級	役職	氏名	前職
海軍元帥	海軍総司令官	ヨハン・アウグスティン・フォン・リトヴィツキー	海軍上級大将、カルマル第1艦隊司令官

総兵力は150万人。

階級	役職	氏名	前職
空軍元帥	空軍総司令官	アンヌ・マリー・ルヴェール	空軍上級大将、カルマル第1航空軍司令官

総兵力は150万人。

内務人民委員会が管轄する軍事組織も存在する。

警察官で構成され、有事の国内治安維持活動や占領地での治安維持活動も行う。

階級	役職	氏名	前職
上級警視監	警察軍司令官	エマニュエル・アムシェル・ゴールドバーグ	警視監、革命首都警察庁長官

総数は30万人。

国境警備を担う。

階級	役職	氏名	前職
上級大将	国境軍司令官	マクシム・ゴリコフ	大将、カルマル東部国境第1軍司令官

総数は20万人。

警察出身者と軍憲兵出身者が大半を占め、平時の対テロ作戦と首都防衛、有事の占領地域における治安維持活動を行う。

階級	役職	氏名	前職
武警元帥	武装人民警察総指揮官	ナタニエル・ゴルシュ	武警上級大将、駐フランス武警司令官

兵力は30〜50万人とされているが、100万人規模で動員されることもある。

警察軍や武警の補助を行う組織。警察出身者が多い。

階級	役職	氏名	前職
保衛上級大将	人民保衛軍司令官	アレクサンドル・リプコフ	保衛大将、革命首都保衛軍司令官

兵力は50万人程度。

革命首都マルメや革命都市カルマルを防衛するための組織。武装人民警察や警察軍、人民保衛軍などで構成される。

階級	役職	氏名	前職
	首都防衛軍司令官		カルマル市警察庁長官

兵力は20万人。

労働者や農民で構成された民間武力組織。地域防衛を主な任務とする。

階級	役職	氏名	前職
パルチザン元帥	労農赤衛軍最高指揮官	金日成	内務人民委員会政務責任書記

兵力は750万人。

世界共和国連合を中心に、ノヴゴロドやバルトなど近隣国と良好な関係を維持している。自由主義諸国との関係は概して険悪で国交のない国も多々あるが、近年は日本との関係改善も進んでおり、外交ルート拡大に注力している。
以下、各国との個別的関係について記述する。

コミンテルン諸国との友好に加え、伝統的友好国である大西洋連合国との関係も良好。諸国の友好によって大西洋の安全が保たれている。
人民コミューン連邦との間には、ユーラフリカ連邦からの復興支援や経済支援が行われ、人民コミューン連邦からは天然資源が返ってくるという相補的貿易関係が成立している。
アステーカ共和国とも軍事協力や経済連携などで友好を深めている。
大西洋連合国とは、合同軍事演習や兵器の共同開発・共同使用のみならず、軍事的・経済的に深く結びついている。人民コミューン連邦に次ぐユーラフリカ連邦製武器の購入国である。
陣営加盟国とは軍事演習や民間経済協力、文化交流などを通じて、官民双方で友好関係にある。

第二次カルマル革命期に不可侵条約を締結して以来、カルマル連合やユーラシア連邦が大陸諸国と交流・交戦する際の仲介国・通過国となってきた。そのためノヴゴロドは連邦の戦闘に巻き込まれることなく、自由主義諸国の中では数少ない、我が国との友好的関係のある国家である。外国資本の導入を厳しく規制してきた我が国だったが、近年ノヴゴロド資本にのみ参入が解禁されるなど、伝統的関係を背景にした民間交流は盛んである。
1976年にノヴゴロドがロシア民主連邦共和国に併合されると、旧ノヴゴロド地域へのインフラ整備などに参画している。

大麻の国。カルマル連合が医療用大麻の使用を推進してきたため、大麻の大規模栽培国だったバルトとは友好関係を維持してきた。ザスーリチ政権時にオルデンブルグ記念友好大橋がリエパーヤ〜ゴットランド島〜カルマル連合本土間にかかり、往来も活発化した。
1960年代に全ロシア=レーテ連邦の領有権問題で一時対立するが、ユウト・ハタハラが外務人民委員長に就任してから関係改善が進み、1970年バルト民主化を機に国交回復と大橋再開が為された。対ローマ貿易の中継地点として重要視されている。

1960年代まで国交がなかった。世界革命路線の事実上の放棄に伴い、自由主義陣営の幾つかの国と国交を結んだ際、日本は筆頭国であった。第三次ロシア内戦を通じて友好関係が深まり、日本における兌換可能な外国通貨がユーロとなり、カルマル革命50周年記念閲兵式に日本軍が出席するなどして緊密な関係を構築している。

国交は維持されている。

事実上の冷戦状態で幾度となく対立しているが、国際橋脚の建設では協力するなど一定の関係は維持されている。国交は存在する。

日本が凋落して以降の日本圏の事実上の盟主。共和制国家であるためイデオロギー的対立もなく、一定の協調関係が確立されている。

同盟国として緊密に連携している。旧加盟国の全ロシア=レーテ連合を前身とするため、ユーラシア連邦と一致した外交方針をとっている。

スペイン内戦前の人民戦線政府を「スペインを代表する唯一合法な政府」と承認しているため、現在のスペイン共和国政府への国家承認は停止されている。が、承認停止前からの国交は維持されており、スペイン共和国のパスポートも問題なく使用されており、官民双方の貿易も変わらず継続している。

ドイツ、オーストリア=ハンガリー、エイルシュタットとは国交が存在している。蝦夷国とは外交関係が樹立されていない。

内戦前、広大な領土を有するユーラフリカ連邦は国土の多くが耕作に適し、石油・天然ガスや鉱物といった資源に恵まれ、さらに建国以来力を入れてきた重工業が豊かな国であった。しかし内戦には勝利したものの、内戦中の一部の核攻撃により都市小工業は半壊状態に追い込まれる。現在は東ローマ連邦や西ヨーロッパ共和国に工場を移転したり、ソ連・エスパニョールから工場再建のための人員供与を得て再興に勤しんでいる。

社会主義圏に属しているため労働者評議会による経営制度を導入しているが、公営・社会化企業による市場参画や競争原理は認めている。市場社会主義に近い。

以下の企業が連邦の経済を支える大企業である。就職難易度も高い。

企業名	分野	形態
連邦ペトロレウム公社	原油の探査・採掘・生産、石油卸売・小売、石油精製、石油化学製品の製造及び販売	公営
連邦ガスプロム	天然ガスの探査・採掘・生産、天然ガスの卸売・小売、ガス製品の製造・販売	公営
連邦金属公社	金属資源の採掘・加工精製・販売	公営
連邦陸上兵器廠公社	陸戦兵器の製造	国有
北欧交通製品公社	民間自動車、建設機械、発動機、民間船舶の製造	公営
ブンデスルフト	航空機製造	社会化された私営
地中海造船	船舶の製造	社会化された私営
ベルゲン食品	食品加工	民営(合議経営)
ベッサーエルツト	医薬品・医療機器製造販売	公営
スラヴャンスカ・エレクトリーツィヤ	電化製品、電子機器、精密機械	民営(合議経営)
ブリュッセルジュエリー	宝石・象牙の製造販売	社会化された私営
連邦科学アカデミー	総合研究所	国営
連邦鉄道公社	鉄道	国有
連邦海運公社	海運	国営
ユーラフリカ・エアー	空輸	国営
バルトストリーム	発電	国営
ヨーロッパストリーム	発電	国営
アフリカストリーム	発電	国営
三大陸時報	メディア	国営
ユーラフリカ日報	メディア	国有
連邦人民銀行	中央銀行	国有
北極星銀行	普通銀行	民営
ポートバンク	普通銀行	民営
大丸百貨店ユーラフリカ支社	百貨店	民営

昔からの主要産業である。機械化された大規模な軍隊を育成・維持する必要がある我が国では必然的に重化学工業が発達した。
極東大戦中に旧日本帝国軍の攻撃により半壊状態に追い込まれたが、ソ連・英国・マリネラに供与された莫大な援助により復興を果たした。現在も工業の進展に国の総力を挙げている。
主な工業地帯としてバンダレアッバース、カラチ、デリー、グジャラート、マハーラーシュトラ、ベンガルール、チェンナイ、ダッカ、チッタゴン、天津、ラングーンなどが存在し、莫大な軍需・民需を支えている。

幅広い領域に国土を構える我が国は資源国であると言える。重工業と農業が甚大な損害を負った現在(1982年)、連邦にとって最重要の産業である。

ペルシア東部、新疆、山東、ベトナム近海には油田が存在し、潤沢な原油を産出する。ほかにもペルシア地域にはガス田が存在し、ベトナム北部とインドには炭田が存在する。これら化石燃料は大々的な輸出もされ、公国経済の中で大きな役割を果たしている。

雲南は鉱物資源に恵まれ、錫・亜鉛、鉛、カドミウム、インジウム、タリウムの埋蔵量が非常に豊富である。他にも鉄、銅、金、水銀、銀、アンチモンが埋蔵する。これら鉱物資源も国内産業は勿論のこと、輸出産業において重要なウェイトを占めている。

連邦領ビルマ、タイに一大産地が存在する

連邦領カシミール地方、ビルマ、タイに一大産地が存在する

連邦領パキスタンに一大産地が存在する

領内にアジアゾウが多数生息しており、近年象牙製品に力を入れている。装飾品や印象のみならずピアノの鍵盤といった楽器部品の素材にも象牙は適している。

農業は国家の礎である。鉱工業だけでなく我が国は農業も盛んである。同盟国アルビオンバーラトの唐突な消滅により我が国が管理権を継承したインドは国土の多くが耕作に適しており、いわば公国の穀倉となっている。インド継承後、アルビオンが保有していた農場の再利用・再整備、そして新田の開拓を国を挙げて推し進め、公国の食料自給率は100％を優に超えた。
同盟国シベリア連邦、その他友好国に向けても農作物を大規模に輸出している。
...と戦前はこのように盛んな農業であったが極東大戦中に穀倉地帯にいもち病菌の株を搭載した日本軍のミサイルが着弾したため半壊状態になった。現在はソ連、英国、マリネラから農業機械や農薬を大量に援助され復興を進めており、農業生産は飛躍的に回復しつつある。

主要な貿易相手国。主に木材、ウラン、クロムを輸入しており我が国からは穀物、兵器、亜鉛、鉄鋼、ボーキサイト、原油、宝石類、象牙・象牙製品を輸出している。

主要な貿易相手国。主に自動車、パソコンを輸入しており我が国からは宝石類、象牙・象牙製品、大麻を輸出している。

主要な貿易相手国。我が国から鉄鋼、機械製品、原油を輸出している。

一方で、戦勝による領域の拡大による莫大な労働人口の確保は公国の経済にも変化を与えた。当然ながら新たに民となった者の殆どは、かつて敵国に属していた者である。そこで公国政府は占領地域の民を「新市民」と定義し、彼らは5年間の「労働教化期間」に従事することでかつて敵国民だった「原罪」が清算され正式に公国民となる制度、別名「公民化政策」を発表した(旧敵国軍属は期間が10年間＋3年間の兵卒としての兵役が課される)。現時点では華北、ペルシアに居住する国民が公民化政策の対象となる。労働教化期間中、彼らは政府の管理のもと集団農場・集団工場に移住し、人手が必要な単純労働・危険労働に従事する。かくして政府が意のままに動員可能な労働力を潤沢に、かつ極めて安価に確保することに成功した。のであったが極東大戦中、多くの新市民が反乱を企てた為大粛清された。2億人弱居た新市民は粛清や対反乱作戦により500万人ほどまで数を減らした。
また連邦構成国であるインドシナ、海南島政府は旧日本帝国領であったビルマ・タイ・海南島に居住する者のうちインドシナ・海南島固有の民族には公民化政策を適用しないと決定している。

ユーラフリカ連邦は歴史的に他国からの亡命者を多数受け入れており、多文化共生の伝統が息づいている。
以下に亡命者の分類と特徴を記す。

1976年のスラブ民族主義反乱により、この地域からの亡命者が急増した。

スラブ民族主義者に最も敵視されている東欧民連の赤い上級貴族たち。露民連建国功労者とその一族が含まれる。1940年の亡命以来、露民連復権まではユーラシア連邦で亡命生活を送り、ユーラシア連邦の顕職にも多く就任していた。
プレハーノフ家、クロプシュトック家、エリツィン家、トレポック家、ザスーリチ家、リヴォフ家、ケレンスキー家などが代表的。他にゲオルギエフ家、ウリヤノフ家、ピャタコフ家、ブロンシュテイン家、ラコバ家、ミコヤン家、フルシチョフ家、トゥハチェフスキー家など。総人口は1.8万人。全員がユーラフリカ連邦との二重国籍。亡命者は1.8万人。ピャタコフ家はシベリア共和国へと移住。

東欧民連の赤い貴族。主として中下級貴族が中心だが、露民連復権まではユーラシア連邦等で30年近く亡命生活を送っていたものたちも多い。
露民連建国を支持した市民のうち、ユーラシア連邦等に亡命した人々とその一族、及び旧ロシア合衆国側で公職にありながら露民連建国に協力した人とその一族、祖国解放戦争列士遺家族、祖国解放戦争従軍者とその一族、全国連合派諸党の党員とその一族、露民連支持派市民団体の構成員とその一族、合衆国体制下における政治犯とその一族、ユーラシア連邦等への留学者・経験者とその一族が含まれる。総人口は180万人で、うち178万人がユーラフリカ連邦との二重国籍、2万人がユーラフリカ連邦同盟国との二重国籍。
亡命者は178万人。2万人はシベリア共和国に移住した。

東欧民連の市民階級。参政権や基本的人権が保障される階級。主として亡命せずに国内で反体制活動を行っていた者が多いが、亡命経験者もいる。露民連復権後にユーラシア連邦国籍を取得した者が大半。
露民連建国を支持した市民のうち、上記2分類に含まれなかった者とその一族、及び建国後に露民連政府に積極的協力を行った者とその一族、露民連を支持はしないものの合衆国体制に反発した者とその一族、祖国解放戦争そのものに反対した「中立反戦派」とその一族が含まれる。総人口は900万人で、うち450万人がユーラフリカ連邦との二重国籍、200万人がユーラフリカ連邦同盟国との二重国籍、250万人がいずれかの地球連邦加盟国の永住権保持者。
850万人がユーラフリカ連邦に居住。50万人は退避作業中。

東欧民連の農奴階級。地方に縛り付けられ、都市部での生活は出稼ぎ労働をしている時のみという待遇。亡命する場合は経済難ということが多く、連邦政府も流入を厳しく制限している。
旧合衆国を支持した住民。総人口は1億4300万人で亡命してくるのは年に3万人ほど。国内移動にも国内旅券が必要であり、国政参政権はおろか、地方参政権も所属基礎自治体の長官選挙を除いて保持していない。連邦市民が経営する企業や核心市民が保有する領地で働く者が多い。

旧ノヴゴロド公国関係者など。大半が日本への亡命を希望しており、連邦政府も領土通過を認めている。
旧合衆国を支持ないし中立でありながら、同時に合衆国からの独立を目指していた地域及び民族を対象とする。少数民族や旧ロシア帝国貴族などが含まれており、自治領内部における完全自治権を有し、連邦共和国への対外的臣従のみが求められている。国外と自由に往来することはできないものの、国内の移動は自由である。総人口は2700万人で、うち亡命者は27万人。国政参政権はないが、自治領内においては各自治領憲章が定める権利を有し、連邦元老院自治領議席所属の代議員を選挙する権利は持っている。

すべての加盟国は、その国際関係において、武力による威嚇又は武力の行使を、いかなる国の領土保全又は政治的独立に対するものも、また、世界連合の目的と両立しない他のいかなる方法によるものも慎まなければならない。
すべての加盟国は、世界連合がこの憲章に従ってとるいかなる行動についても世界連合にあらゆる援助を与え、且つ、世界連合の防止行動又は強制行動の対象となっているいかなる国に対しても援助の供与を慎まなければならない。